チンさん凡人投資家

投資歴40年ですが達人ではないです。特別な才能がない普通人がリタイア後の資産を株式投資で失敗なく確実に作れる方法を発信しています。お金のかからなくて楽しいリタイア生活も発信中。

米国株割高?バフェット指数2.3越え、予想PER22.4でも適正と考える理由+待つ作戦の条件

みなさまごきげんようです。11月17日記述

米国株は順調に上昇を続けて現在RSIが70.7と70を越えました。

いやーほんとに強いですね。

チャートはこちら

Chart

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さてこんなふうに高くなると「割高なんじゃあ?」と思って買えないという意見を聞きます。また記事にも割高指摘、「そのうち暴落」といった記事が増えますよね。

 

ただし過去にそんな記事を信じて買えなかった人はその後の上場をすべて逃したわけですから、「待てばいい」というものではないですね

 

さて現在の状況は

1 バフェット指数が2.3超え、1が標準

バフェット指数はかのウォーレンバフェットが作った指標です。

その国のGDPと株式時価総額は同じが丁度いいというものです。

ですから2.3倍も株式の時価総額がある現在はこの指標に基づくと「超割高」となります。

「やっぱ割高なんじゃないか!」という方が出てきそうです。

しかし当のバフェットは相変わらずほぼフル投資を続けています。

バカを見たのはこの指標を信じて株を買わなかった素人だけです。

かといってバフェットが騙したわけではぜんぜんありません。

騙される素人に問題があるのです。

 

2 予想PERが22.4と高い

11月16日現在のS&P500の実績PERが28.7、予想PERが22.4です。

普通予想PERが15とかつては言われていましたから随分割高です。

PERが高いことをもって「割高」と判断して過去に買わなかった方も大勢いらっしゃるでしょう。

その後の上昇をフイにする、「機械逸失」のミスだったわけです。

ちなみに過去のS&P500の予想PERの推移は下のとおりです。(野村證券)

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2017年からずっと割高感で買えてない

 何しろPERが高い、バフェット指数が1を大きく越えたというのは2017年からずっと言われていることなのでそれらの指標をもとにして「割高判定」をしてきた方はずっと買えてないわけです。

 

 割高だから「買わないほうがいい」なんて無責任な記事を書いた人はどう責任をとったのでしょう?

とはいえ書いた人には責任はないのがこの世界の掟です。

全ては「自己責任」ですから。

ではこれらの主張のどこに問題があったのでしょうか?

 

素人が騙される理由・・・金利水準が過去とは異次元に違う

PERは15が基準とかバフェット指数は1が基準とかいう主張には金利水準の変化が加味されていません。昔は長期金利が5%以上あったのです。最近の5年ほどがかけていますが過去はこんなです。

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長期金利が8%もあった時期と現在の1.6%の時期では株式の割安水準はどう違うのでしょうか?

 

<年間株式益利回りで見ると>

現在のS&P500は年間4.5%の利回り、長期金利1.6%よりも2.9%多い水準です。

過去の長期金利が8%の時代には長期金利を3%上回るためには株式は11%の年間利回りが必要です。この時のPERは9です。

 

つまり過去の長期金利が高い時のPER15というのは十分「割高水準」だったのです。

 

ITバブル時のナスダックの割高ぶりはすごい!

2001年に弾けたITバブルですがその時の水準を見てみましょう。

 

金利が6%ほどあります。したがって現在と同じナスダック100の1.7%の上乗せ金利では7.7%の株式益利回りが必要です。これはPERに換算すると13ほどですが当時は予想PERが100とかの会社がごろごろしていたのです。

崩壊しても当然のバブルぶりです。完全に長期金利と逆転の逆鞘になっていました。

それと現在を同列に比べて「ハイテクはバブルだ」なんて言うのは「素人騙し」もいいとこです。決して騙されないようにしましょうね。

 

「高い高い詐欺」です。

 

結論

PERは高いですが金利とのバランスでは適正の範囲内に収まっています。

したがって積立買はもちろんのことスポット買いも、最高値買いもOKです。

 

買いを待つ作戦の条件

現在の株価は長期金利が3%以内に収まることを前提にしてます。

ですから将来長期金利が3%以上に上昇して株価が下落すると見ればウエイトの作戦はあります。

 

しかしこれは一種の賭けになります。

長期金利の行方は誰にもわからないからです。

 

想定その1

インフレが進行して長期金利が上昇するパターン

現在5.4%のインフレがこのまま収まらずに加速するとFRBは金利を上げざるを得ません。

インフレ退治は中央銀行の主な役目だからです。

♧インフレを高めようとしている日銀は例外中の例外です。

 

政府もFRBもそのような事態はなるべく避けたいでしょうがこればかりはわかりません。

現在のインフレはサプライチェーンの問題であったり半導体不足が原因なので未来永劫続くとは思えませんが、過去の歴史ではインフレに苦しんできた時期のほうが圧倒的に長いのです。

 

長期金利が3%では企業は保たないだろう

したがって米国株は下落します。日本では2%の金利も耐えられないでしょう。

そのような悪い事態が来る確率が高いと思えば待ち作戦は有効です。

 

とはいえそうなる可能性は未知数なので、「余計なことは考えずに買う」のは有効な作戦です。

 

さてどうなるでしょうね?

皆さんはどう思いますか?

 

動画のコメントでお知らせください。

今回の動画はこちら

米国株は割高過ぎて買えない?バフェット指数230越え、予想PER22.4 - YouTube

 

私の予想では長期金利はずっと低下傾向にあるので一時的に上昇しても長続きせずにやがて1%から3%の範囲に収まると思っています。政府も中央銀行も手を打ちます。

放置すると企業もやって行けなくなり失業率も増えます。

庶民は生活に困ります。

 

ただし世界の中で唯一、政府も中央銀行もインフレを高めようとしている日本では歯止めが効かないかも知れませんね。その時は円安も進むので庶民は地獄、米国株投資家はウハウハ状態になります。私は決してそのような状態は希望していません。

 

懸念だった民主党の巨額支出は制限されそうだ

インフレ率の上昇を受けて「巨額政府支出」は議会を通らなくなっています。

インフレに直結するからです。

景気刺激のプラス面よりインフレによるマイナス面に庶民はさらされます。

 

もうこれ以上民主党、バイデン政権の「環境対策」「貧民対策」などの制作は議会を通らないでしょう。

来年の中間選挙も敗北は濃厚なので「レイムダック化」は目前です。

 

そうなるとインフレ化はかなり抑制されますね。

これは私の勝手な意見です。みなさんはどうお考えですか?

これもコメントで意見を聞かせてください。

 

高値更新や「割高論」に惑わされずに着々と投資を進めたいですね。

 

それではみなさんの投資の成功をお祈りして記事を〆ます。

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