今後大企業と中小企業の差は縮まるか、拡大するか？あなたはどちらに投資する？
２０２０年４月２５日記述
昨日は５０兆円の中小企業支援策が下院をめでたく通過したのでかなりの上昇となりました。
私はいくつか指値して寝たのですが３つ刺さっていました。
JNJとNEEとAMGNです。MSFT、UNHは刺さりませんでした。
JNJが強いので－１％ほかは前日終値から－２％の指値です。
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さて現在の状況ですがまずS&Pのチャートは、昨日の分が入っていませんが
２５EMAと７５EMAの間を航行中です。
ナスダックはすべての線の上を航行中です。
企業の規模により違いはどのくらいあるんだろう？
さてNHKではダウとナスダックしか放送されません。
ダウは３０社でしかも株価の積み上げなので米国市場の傾向を見るのには適していません。
もう一つラッセル２０００指数というのがあります。
米国の上位１０００位から３０００位までの会社の指数です。
一般には中小企業といわれますが、米国で上位３０００位でも小企業とは言えないように思います。日本の東証１部よりは大きいでしょうから。
あとS&P５００はご存知のように上位５００社です。
あまり知られていませんが上位１００社までのS&Pの指数もあります。
連動するETFは【OEF】です。
またS&P小型株600指数というのもあります。対応するETFは【IJR】アイゼイアール
いずれもブラックロックです。
それらは２月の高値からどのような動きをしているのでしょう。
ひとつ予想してみてください。
ナスダック総合指数の代わりにQQQで見てみますね。
さて結果は ２月１８日から今日までです。
例によって見にくいですが上から
QQQが▼10.3％、S&P100が▼15.2％ S&P500が▼17.3％ ラッセル２０００が▼28.8％
そしてS&P小型株６００が▼30.7％です。
これは２月の高値からの％なので株価自体は関係ないです。
（１）上のチャートを見ても下２つの戻りの遅れが顕著です。
（２）以外にもS&Pの上位１００社と上位５００社の差はそんなにありません。２％ほどです。これは上位１００社の時価総額が大きいことと関係がありそうです。
上位１００社を除いたあとの４００社は時価総額では34％なので計算すると
上位１００社で▼15.2％
下位４００社で▼21.4％になります。
かなりの差ですね。
整理しますと
S&Pの上位企業から順に現在の下落率は
上位１００社・・・▼15.2％
上位１０１から５００社・・・▼21.4％
上位1000社から３０００社・・・▼28.8％
となります。
ナスダックの上位１００社はさらに上回る▼10.3％です。
現在の位置関係は
QQQ＞S&P上位１００社＞S&P５００＞ラッセル２０００
です。
「そんなの当たり前じゃん」「わかってたよ」という方も多いでしょう。
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では質問です。
「今後差は拡大するでしょうか？それとも縮小するでしょうか？」
いかがでしょうか？
拡大すると見れば超大企業への投資が優先します。QQQはOKのようですね。
S&P１００は一般的ではないのでS&P５００もOKですね。
しかしそれ以下の企業群は避けることになります。
あるいはS&P５００でも下位企業は避けるべきでしょう。
逆にこれから下位企業が追いついてくると思えば、小型バリュー株への投資はOKです。
私は今後差が開くと見ています。
ボーイングや航空会社は残るでしょうが、株主が無傷とは限りません。
破産申請をして出直せば株はチャラになります。
そこまで有名でない会社の場合は救済そのものがされない可能性もあります。
その場合はもちろん株はパーですね。
S&P５００の会社がそうなるなんて考えたくないですが、過去にはGMやクライスラー、パンアメリカン航空など名だたる会社が破産しています。
今後有名な会社でも破産しないとは限りません。
脅かすつもりや「煽る」つもりは全く無いですよ。
私が小心なので、用心しているだけです。
まとめると
今後は
１ 安全な（に見える）会社を適正、あるいは割高に見える価格で買うか
２ リバウンド期待で割安株を買うか
に判断が分かれると思うのです。
あるいはS&PインデックスやQQQを買う方法もありますね。
S&Pは時価総額構成なので例えばMSFTは5.6％のシェアを持っています。
しかし下位の会社のシェアは多分2000分の１とか1000分の１とかでしょう。
0.05％、0.１％ですね。
昨夜だけで1.4％上昇していますから１4社潰れても一日でイーブンと言えます。
やはりインデックスETFは無敵ですね。
心配のしすぎだろう！
と言われちゃいますね。
しかし何が起こるのかわからないのが最近ですね。
先日は原油先物がマイナスになりました。
原油先物を売ったクジラ
「これ以上安くはならないだろう」と先物で参入したが大損害した方も多いようです。
ユーチューブで見ました。
思いがけないと言えばあの時原油先物を売った大口がわかりましたね。
買う方としては安い原油を売るバカはいないだろうと誰もが思います。
しかし「空売り」じゃあないけど「売る理由がある人はいたのです」
「もったいぶらずに早く言え！」ですよね。
はいもう知っている人は知っておられるでしょうがそれは原油ETFだったのです。
最大手の【USO】は、日本の大手証券では買えませんでしたね、先物市場の２０％ほどのシェアを持っていたそうで、それが「ロールオーバー」を前倒しして期近ものを売って期先に乗り換えていたのです。
結果としてETFを守ったのですから、ひいては投資家を守ったのですから、立派だと思うのですがなぜか非難されていましたね。
まさに需給は奇なりです。身近に「売る勢力」がいたのです。しかも「空売り」じゃあないから買い戻す必要もないです。
ダン高橋さんが原油相場には「ドントタッチ」と言ってたのが正解でしたね。
もっとも私は手を出すつもりはないですが。
石油メジャーは考えてましたけど。
２番底は来ないと言ったけど「波乱がない」とは思わない
大きなことのあとに元に戻らないことはよくあります。
私は今回のことで大げさに言えば世界の産業構造が変わるのではないかと思ってます。
例えば買い物は実物を見たり触ったりしながら、友達と楽しむのではなくて「ネットでササッと済ます」人が増えるかも知れません。
会社も「出社」そのものも減るかも知れません。
「ネット会議」ではうまく行かない場合だけ「実際の会議が開かれるかも知れません」
そしてそれらの変革は大企業から進むと思うんです。
人材もお金もありますからね。
それらは同時に大きなコスト削減になります。
大企業の本社が今では大きなビルに入っていますが、ビルの１フロアーとか極端には数室でOKかも知れません。
売上が何兆円もの企業を１０人とか１００人未満で回せれば利益は最大化できます。
株主は嬉しいですね。
そんなことを言うと
「従業員はどうするんだ？」
「利益だけ考えていいのか？」
という質問が必ずありますね。
会社が社会にどう貢献するのか？については国によって意見が分かれます。
会社が国の福祉や雇用の調整弁としての役割を強制されるような国には投資しなければいいだけです。
残念ながら日本はその傾向が強いですから、少しくらい「ひいき」してもらっても「もうけ」の効率はよくありません。
欧州も同様ですね。
消去法で米国、一択です。
おやおやいろんなことを話しているうちに長くなっちゃいました。
最後に一つアンケートのお願いです。
いまツイッターでアンケートをお願いしています
ツイッターをされている方は「チンギスハン＠米国株凡人投資家」で検索ください。「チンギスハン」だけでも出るようです。＠tingisuhan01が正式です。
どうぞご参加ください。
内容は今買うとしたら
１ 優良株を適正価格で買う
２ 出遅れ株を割安に買う
３ 高配当株、SPYD、VYMを買う
４ VOOなどを買う
の４択でお願いしています。
結果はまとめて、ブログにさせていただきます。
まとまらない記事で恐縮です。
それではみなさまの投資の充実を願って記事を〆ます。
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