暴落で株価が下がる原因【だれでもできる米国株第３２話】
暴落の時期と規模はだれにもわからない
高すぎるのでそろそろ大幅下落が来るぞということを言う人も多いです。
特に上昇が大きいハイテク株がそのターゲットになりやすいです。
「上昇が大きいので反動もすごいぞ！」という論法です。
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しかしどうぞ惑わされないでください。
2000年のITバブル時とは違い今のハイテクの上昇には①しっかりとした利益の裏付けがあり②将来の見通しがあり③現時点で割高とは言えません
だからイメージでの感覚的な発言です。
また多くはハイテクを持ってない人のやっかみでしょう。
過去もですがこれからの１０年くらいはハイテクが米国を牽引する可能性は非常に高いです。根拠のない暴落論で投資の機会を逃すのはもったいないです。
取り込むのはS&P５００インデックスを買うだけでOKです。
だから「暴落くるぞ！」はしっかりした裏付けがあるわけではありません。
よく言われるのが
①PERが過去と比べて高い水準だ→金利水準が現在は低い
②バフェット指数が1.56と過去最高水準だ→同
③長短金利が逆転している→金利の先安感が強い
・・・
で過去の経験則です。特に長期金利水準が5％を越えていた時代と現在のように1.6％では株式、債券、不動産、コモディティ・・・などすべての投資資産への基準が変わるのは当然です。
金利水準が違う時代のデータは割り引いて見る必要があります。
だからそんな噂におびえて投資を縮小したり、追加投資をしないのはバカげています。
「暴落くるぞ」という人も「いつどれだけの規模で」とは言わないのですから無責任な発言です。それに振り回されることはありません。
とはいえ、将来暴落がくる可能性はあります。
その時期と規模を当てることはできませんが、株価の下落の仕組みはわかります。
なのでこの機会に暴落時の株価の動きを考えてみましょう
景気後退で株価が下がる仕組み
私は暴落でも株は売るべきでない、保有し続けて大丈夫と思っています。
その理由をこれから話しますね。
１ 株価は将来の業績見通しでつけられるから
株価には「将来の期待分」が含まれています。
例えば利益が毎年１０％ずつ上がると予想されていれば、その期待分も株価に反映されています。
といっても「何年分が含まれている」と数値的なものではないです。
あまり遠くまでは含んでいない感じですね
→近い未来だけを織り込む傾向が強いです
そしてこのことが暴落時に株価が急落する原因になりまｓ。
成長が期待より少なければ売られて下落する
現象は普段でも決算発表で見ますね。
将来のガイダンスで下方修正が行われると激しく売られます。
この特徴はぜひ覚えて置いてください。
10％の期待値が8％になれば株価は売られるということです。
しかし冷静に考えれば、成長が止まったわけではなくて鈍化しただけです。
８％でも立派な数値ですが、市場は納得しないんですね。
一つの企業だけでなく米国市場全体でも起こることがあります。
そうです、景気後退時です。
２四半期連続のGDPマイナス成長が景気後退の定義です
こうなると激しい株価下落が起こります。
0.1％のマイナスでも株式は激しく売られます。
少しの下方修正で株価は大きく下落する
米国市場を一つの会社として見てみればこのことがよくわかります。
現在S&P５００は予想PERが20で年5％の益利回りです。インフレ率込
これは２０２０年に５％利益を上げるだろうと見込まれているのです。
私達株主はインフレ率込で5％の利益を今年受けます。インフレ率抜きで実質３％
これが景気後退で来年は益利回りが４％しかないとなれば株価は下落します。
対前年度比ではマイナス成長ですから。
PERは２５になって「割高」ととらえられるからです。
同じPERになるには株価は２０％下落する必要があるからです。
これはかなりの下落です。
しかし私達株主目線で見ると４％の益利回りでも、インフレ率が１％に下がれば、不景気にはたいてい下がります、実質のリターンは３％で変わらないことになります。
だから株価が２０％下落した時点では「株はお買い得」となり「買い時」です。
対前年度比でマイナスは株主にとってそんなに不利な状況ではありません
米国市場すべてのＥＰＳがマイナスになれば大きな問題ですが、それでもそれは一時的でずっと続くわけではないです。だから逆に買いどきですね。
→国のGDPがマイナス成長になることは企業活動が停滞することを意味しますがそれで企業が赤字になるわけではないです。企業の利益は縮小するだけです。
政府や中央銀行は対策を講じる
マイナス成長に陥らないように政府や中央銀行はあらゆる手段を打ちます。
一番わかり易いのは金融緩和です。
米国だと現在FF金利は1.5％から1.75％ですからまだ引き下げの余地があります。
0.25％刻みでは６回の引き下げ余地があります。
日本はないですから、この点でも米国経済、米国市場の方が強いですね。
だから「暴落を期待して待っていても」そんなに都合よく景気後退に陥るわけではありません。
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アクシデントによる暴落
紛争や他の国が、例えば中国経済が壊れて世界経済がダメージを受ける可能性はあります。
この場合は世界の株式市場はそれこそ「暴落」するでしょう。
しかし当事国の経済は大変でしょうが、米国経済がそれほどの被害を受けるわけではないです。
だからショックが収まれば暴落した株価も戻すでしょう。
このようなアクシデントなどによる投資資産からの回避を「リスクオフ」といいますね
リスクオフで株価が暴落する仕組み
株価は市場参加者の意思で刻々と決められています。
過去の例を参考にしながら暴落での市場参加者の行動を見てみましょう。
１ 機関投資家・・・決算があり損失を回避する必要がある
年金などの長期保有を前提にした場合を除いて、かれらはその年の決算があります。
利益は大きく、損失は小さくする必要があります。
「長期的な視野」には立てないのです。株価が翌年回復すると思ってもとりあえず売る必要があります。
早く逃げ出せばその分損失は小さくなります。
さらに空売りできれば利益にさえつながります。
かれらにとっては「暴落」はこわいとばかりは言い切れません。
そして市場は彼らがリードしています。
情報も彼らの動きを中心に伝えます。
２ 報道機関・・・パニックを大きくする役目、悲観を拡大させる
テレビでは現在起こっていることを伝えます。
アクシデントで株価が大きく下落していること、売りが殺到していることを伝えます。
機関投資家、売買する個人投資家が「我先に逃げ出そうとする姿」を放送します。
それは「将来危ないぞ！」「株を持っていちゃーダメだ！」「早く逃げ出すべきだ」という世論とパニックを形成します。
機関投資家が決算対策のために売っていることは伝えません。
「リスク資産が大きく売られていることだけ」を伝えます。
これにより株価は果てしない下落のスパイラルに入ります。
３ 個人投資家
大きな流れについていく傾向がある個人投資家は売りに参加します。
持っているとさらに下落すると思うからです。
早めに逃げたほうが損失が少ないのはプロもアマも同じです。
「下げが下げを呼ぶ展開」になります。
株式投資への基本的な理解が足りない投資家には売る以外に行動の選択がないからです
よく「売らずに持っていればいい」と簡単にいう人がいますがそれは「経験したことがない人の言葉」です。
暴落時に「投資家心理に逆らって保有を続ける」のには高い投資リテラシーと準備が必要です。つまり今していることです。
４ 買う人がいなくなる
株価を形成する大きな要素の一つに「需給」があります。
売る人ばかりで買う人がいないので株価は急落します。
「落下中のナイフを素手でつかむな」
という格言もありますし急落中に素人が買うのは私もやめたほうがいいと思います。
下落は行き過ぎて「法外な安値」をつけます。
そんな安値でも悲観が支配する中では株を買う人は少ないです。
「株は危ない」「言わんこっちゃーない」「株なんかするからだ」「やはりすべきじゃあなかった」「リスクが高すぎる」「ざまーみろ」・・・と悲観の渦の中にすっかりはまって身動きがとれないのです。
５ 割安とだれもが思っても手が出せない
「含み損」ばかりで「買う元気」がないこともあります。
いくら現金があっても「買う元気がなければ買えません」
これが私が「現金より含み益」を重視する理由なのです。
割安で買った人がさらなる株安で売ってしまう
２０％ほど下がると割安感が出て買う人も出てきます。
しかし大きな下落では２０％の下落では止まらずさらに下落します。
株価は常にオーバーシュートする！
といわれるのは大切な経験則です。
安いと思ってうかつに手を出すとやられます。
プロたちはこのことをよく知っているので教訓としたのでしょう。
１０％、２０％の下落で買った人はさらなる下落で思惑が外れて損切りを止む無くされます。
暴落で買えるのは相当な実力者ですが、やられる人は多いです。
私の先輩もリーマン時にこれでやられて全財産を失いました。
「〇〇君、これは買いのチャンスだ！」
と日経平均先物を全力買いしたのです。
先輩の見立ては当たっていました。確かに買いのチャンスだったのです。
しかし市場は決して筋書きどおりには動きません。
確か２５％ほどの下落で買い始められたと思いますが40％を越える下落で強制決済になったのです。
６ 心理的要因が大きく合理的には動けない
危機を回避しようとするのは投資家に限らず人間の本能です。
だから売ってしまう人を「バカなやつめ」と簡単に片付けることはできません。
周りが全部マイナスの情報で埋め尽くされれば、新興宗教の洗脳じゃあないけど、プラスの気持ちは持てなくなるのです。
だから前もって自分のルールを、絶対に破らないルールを決めて置く必要があるのです。
そしてそのルールを決めた理由もちゃんと理解しておく必要があるのです。
「暴落では売らない」というルールのおかげで私もリーマンでは１株も売らずに済みました。
７ 暴落時に株価予測はできない
暴落の時期がだれにもわからないようにその規模もだれにもわかりません。
つまりどこが底かはだれにもわからないということです。
♧「PAN米国株投資ちゃんねる」さんもユーチューブでおっしゃってましたね。全く同感です。米国在住の方で内容が深いです。声も素晴らしい！オススメです！
とはいえチンさんの動画もよろしくです！（笑）
だから「自分で勝手に底を決めて行動する」ことは慎まなければなりません。
僭越な行為は「市場の神様」からひどい罰を受けてしまいます。
「大底で買うという大それた野望」は捨ててもっと現実的でつつましい自己ルールを定める必要があります。
長くなりましたのでまとめておきますね
１ 暴落の時期と規模はだれにもわからない
だから「暴落くるぞ」と根拠なく言う人のことは信用しないほうがいい。
さらにPERやバフェット指数が根拠なら金利水準が違って割高基準も変わっていることに注意が必要！
→流言に惑わされて投資のチャンスを逃すのは機会損失になりもったいないです
２ 株価は実態以上に下落する
将来予測が下がってもそんなに株主に不利ではない。
また将来予測は短期的視野で行われる→長期では問題ない
３ 株価下落は機関投資家、報道機関が先導して個人が追随する
それぞれの立場を理解して振り回されないようにしたい
４ 暴落時は心理と需給が下げを加速する
下げが下げを呼び法外な値段まで売り込まれる→買いのチャンス→次回にします
心理は人間の本能に基づくので軽視できない→自己ルールが必要
５ 暴落時の株価予測はできない
安易な行動は資産を失う可能性あり
長くなりました。具体的な対策、自己ルールは次回にします。
みなさまの投資の成功を願って記事を〆ます。
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時間を取らないようにやや早口です。ごめんなさい。
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