ハイテクは高すぎ？素人・長期投資では有利【だれでもできる米国株深堀り編】
ハイテク株を買いたいが「高すぎではないか？」
みたいな質問を受けました。あるいは記事もよく見ます
確かにチャートを見ると上昇が順調すぎて高値づかみになるんじゃあないの？と思いますね。下はMSFTの２年チャート
昨年の１０月からは特に上昇が急になっています。
「高すぎる？」「ITバブル？」「今からではおそすぎる？」「取り残されたくない！」といろんな思いが投資家を悩ませます。
しかし安心してください。
MSFTは昔も今も高いのです！そしてこれからも！
スポンサーリンク
同じ米国株でも性質はぜんぜん違う！
悩む原因はハイテクとS&Pインデックスと高配当株を「比較して比べようとする」ところにあります。
高配当株のリターンがS&Pと比べてどうとかこうとかは意味がないです。
それは高配当株を買う目的が他の株とは違うからです。
特に機関投資家にとってはそうです。
だから債券との比較の方がスッキリするのです。
債券より有利なら買われる、不利なら売られる。
インデックスとの比較をする必要はないです。
同じようにハイテクも他と比べて割高、割安を判断する必要はないです。
とはいえ長期金利やインフレ率との関係はあります。
これについてはいつか書きましたね。えーとこれです→
長期金利より利回りが低下するといわゆる「逆ざや」になります。
逆ザヤを突き進んだのがITバブルでした。
当時は５％をこえる長期金利でした。下図参照。1995～2000です。
例えれば「家賃」は高かったのです。
５％だと株式ではPER２０がトントンの水準です。
ところがIT銘柄はPERが５０以上で１００とかまで買われたのです。
PER５０でも２％ですから－３％の逆サヤです。
「馬鹿げた水準だ」と言えます。こんなことが長く続くのは無理があります。
だから崩壊は当然だったのです。
現在のハイテクの割高水準は？
現在をおさらいしてみましょう。予想PERは
MSFT31、MA36，V33，GOOGL27、FB24，AMZN65です。
アマゾンはちょっと前は300を超えていましたからこれでも下がったほうです。
さて、MSFTで見ますとPER３１は年間利回りでは3.2％です。
現在の長期金利1.8％と比べると＋1.4％高い水準にあります。
つまり逆サヤではなく順当です。インフレ率をも上回っています。
つまりITバブルとは「全く違う状況」です。
高めのMAでも2.7％ですからクリアしています。
これは予想PERですから２０２０年分の利回りについてです。
つまり今年の分は確保している状況ですね。
来年以降を見てみましょう。
GSの予測で２０２０年は
MSFTが売上11％増、EPS13％増、MAで売上14％、EPSで18％増です。
一番低いアップルで売上6％EPS11％増、一番高いFBは売上22％、eps36％増です。
予測ですから上下するでしょうが、とにかく２桁増が見込まれています。
まとめると、今年が大丈夫で今年の稼ぎは２桁増えそうだ。
となります。割安、適正、割高の判断を安易にするのは素人・凡人なのでしませんが、割高、不利には私には見えません。
「じゃあどこまで行くの？」
と聞かれそうですが
「成長が続く限りどこまでも」と言えます。
少なくとも金利水準までは買われても不自然ではありません。
長期金利が1.8％ですから理論的にはPER55までです。
しかしそこにいくまでに今以上に「割高だ！危ないぞ！」という声が満ち溢れそうです（笑）
スポンサーリンク
どうしてハイテク＝割高のイメージがついたのか？
これは上記のように他の株との比較が原因と思います。
また以前の５％以上の金利水準を元にした株価の適正価格判断ですね。
「PER１５が適正」を信じていればMSFTのPERの２０台はいかにも「割高、危険」に見えたのです。実際にそう主張する人も多かったです。
今は２５くらいなら「買いたいなあ」と思う人ばかりでしょうが（笑）
しかし将来PERが４０台になれば「へー３０の時もあったのか、いいなあ」と思う時が来るかも知れません。その間にもEPSは年率10％以上伸びていれば株価の伸びは相当なもので２年ではさらに４０から５０％も高い計算になります。
とはいえ、この記事は「ハイテクが割安だから買おう」「値上がりするぞ！」ではないです。目先の株価の予想はしないのでごめんなさい。
「じゃあ何なの？」
個人投資家には「ハイテク長期投資は有利」を主張するためなのです
理由は３つあります。
１つ目の理由 機関投資家と競合しにくい
機関投資家は膨大なお金を運用しています。年金基金などの長期投資家はいますが概ね単年度決算です。つまり「短期的視野で見ている」ことです。
だから１０年２０年以上の視野では見ません。
ハイテクは長期では大きく上昇してきましたがかれらにとっては「今年儲かればいいのです」
その面では債券で儲かれば固くて一番だし、その次に高配当株も魅力的です。ハイテクも買うでしょうが優先順位は下がるでしょう。
一方個人投資家は決算がないので遠くを見渡した運用ができます。
要は「長期的に伸びるか？」が一番のポイントです。
株価ではないですよ。売上とEPSです。
２つ目の理由 長期的に伸びる余地が大きい
これは年寄りの自分が言うより皆さんの方がよくご存知のことでしょう。
しかし念のため書きますね。ご存じの方はスルーまたはチェックして教えて下さい
現在は第何次だからの産業革命が進行中だと言われてますね。
この新しい産業革命が株主にとって素晴らしくそして労働者にとって受難なのは過去の産業革命と同様です。
第一次産業革命が蒸気機関のエネルギーで大量生産でコストダウンに成功しました。
熟練労働者でなくても生産できたからです。しかしまだ労働力は必要でした。
この労働コストを無理に押さえたので大きな社会問題になり、共産主義が生まれたのでしたね。
しかし新しい産業革命では一人当たりの労働コストを抑える必要はないです。したがって労働争議もおきません。
よくグーグルなどの高給が話題になりますが、一人に何億円給料を払おうが構わないのです。それは売上と労働者の数が比例しないからです。
グーグルの検索数が２倍になっても人員を２倍にする必要はありません。
設備投資も限定的でしょう。現行の設備でも２倍位は行けるかも知れません。
つまり売上はどんどん増えていくのに対して経費は比例しないです。
これは水を人力で運ぶのと水道に例えられますね。
水道は設備投資がかかるけど、作ってしまえば水運びの人夫は要らない。
どちらに投資しますか？という話です。
水運びの人は困るかも知れませんが。
そしてこの新産業革命は始まったばかりです。日本は遅れているようなので心配です！
３つ目の理由 独占が確立された
競合がなくなれば利益を独占できますね。
そして群雄割拠を経て世界的な独占が確立されつつあります。
検索では中国以外ではグーグル一択です。
SNSではフェイスブック、日本ではあまり見ませんが。
クラウドは独占ではないけどマイクロソフト・アドビ連合が優位です。
独占禁止法が適用しにくい
一つは国をまたぐためです。
もう一つは消費者の利益が損なわれないように見えることです。
中学の教科書にはこう書いてあります。
「独占・寡占が起こると競争がなくなり値段を上げやすくなって消費者の利益が損なわれる」
しかし現在のハイテクの状況はちょっと違います。
もともとサービスにお金を払っていないので消費者は不利益を感じにくいです。
グーグル独占でも特に不利益はありません。
もっとも広告を出す企業からすると他に出せないので不利益になるかも知れません。
独占禁止法も適用が難しいです。グーグルの検索を禁止はできないです。
クラウドも狭い分野での独占を禁止したらかえって不便になります。アドビとかです
国や労働者は困るかも知れない
ハイテク企業やそれによって恩恵を受ける企業にはプラスでも、そして株主にもプラスですが、労働者や国にとってはやっかいな問題になりそうです。
労働者の待遇の問題ではなくて労働者そのものが不要になるからです。全部ではないですが、一部がそうなっても影響は大きいです。
今日本では人手不足が深刻なのでピンときませんが、人手不足は一時のことと思います
クラウドやAIによって省力化が進むと、現場、バックオフィッスの人員が減り、ひいてはオフィッス需要も減ります。不動産にも影響がでますね。
これらは国家的な問題なので、欧州が移民問題で揺れていますがそれ以上のピンチになる可能性があります。
「クラウド導入反対運動」が起きそうです。
不利益がある人達のことを考えると複雑な気持ちですが、投資としては割り切るしかないですね。
ですからこの新産業革命がまだ余地があると思えば長期的にはハイテクは有利です。
一方、限界だと見れば有利性はないです。
この予測はより詳しい人に書いてもらうしかないですね。素人目にはまだまだに見えます。
より具体的なQQQやVGTと有力１２社の資料も作ったのですが長いので今度にします。
今回の動画は→https://youtu.be/boPtd29W3go
コメント・チャンネル登録お願いします。
ここまで長い記事を読んでいただいてありがとうございます。今回の記事が役に立ったなら下を押して応援よろしくお願いします。
スポンサーリンク
