ミサイルが変える日本の未来。
チンギスハンです。2017年8月31日(木)記
米国株も堅調ですね。バフェット太郎氏の記事にもありましたが、債権、金、世界株式とすべてが堅調です。
やはり金余りの現在、株式市場だけからお金が逃げ出すのは不自然だと感じます。バリエーション的には多少高くても、そして債権や不動産とのキャッチボールを繰り返しながら上昇トレンドを維持するシナリオが一番確率が高いと思います。
資産バブルの軌道に入るということです。参加せずに高みの見物という選択肢もあります。私の場合に限ると、シニアなので海外資産を増やしてリスクを減らすという目的があります。そのためには多少のリスクは仕方ありません。
8月にかなりドル転したので、それをドルで持つか、株式で持つかの選択になります。50日線割れは、少しずつ拾っていってトレンドについていく方針です。
北が日本の上空(実際は宇宙空間だけどイメージとしては上空)を通るミサイルを発射しました。
インタビューでも「怖いですね」「何とかしてほしい」「何とかやめてほしい」などの予想通りのコメントが聞かれました。
北のミサイル問題は長引きそうです。このことが、日本にそして自分にどういう影響を与えるか考えてみました。
1 日本が北の核ミサイルの射程に入ったこと。
今までも、ロシア、中国の核ミサイルの射程にはあったわけですが、北朝鮮が加わりました。日本は世界でも有数に安全度が高い国の認識がありましたが、普通になりました。
2 高級不動産には影響が出るかもしれない。
世界の都市の中では安全で、暮らしやすいことで人気がある東京ですが、地震に加えてミサイルのリスクが意識されると、富裕層が高級物件の購入をためらうかもしれません。
3 国防費の負担が普通の国並みに必要になる。
日本の高度成長は、国防費の負担が少ないことが大きかったという面があります。しかし、今後は防衛の負担は普通の国と同じくらいには必要になり、アドバンテージが失われます。
4 自民・公明の政権が長期政権になる。
国防の必要性を説いてきた、自民党に先見の明があったことになります。(思惑はわかりませんが。自分は支持政党は特にありません。)
一方自衛隊は不要、争いは話し合いで解決と唱えてきたグループは信頼を失いました。現に、凶暴な国が、何の非もない日本を攻撃の標的にしてきたからです。
これに応戦する能力は要らないというのは現実的ではないので、Jアラートがなるたびに、現政権への支持率が増します。
長期政権のいいところは、政策がそのまま続くこと。したがって予想がつきやすいこと。反面、油断やおごり、腐敗が起こりやすくなります。
5 日本・韓国の株式は上値が限定されるかも知れない。
リスクに敏感な投資資金は、戦争や紛争を嫌います。不安定な状況が今後も続くことが予想される、東アジアの株式は選好されない可能性があります。インデックスの買いは入りますが。
以上です。今すぐ大きな脅威があるとは思いませんが、長らく日本は紛争とは無縁でしたので、いろんな面で今後影響が出てくると感じています。
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就職は人生最大の投資。何回も機会があった方がいいと思うが。
チンギスハンです。
人手不足が深刻だそうです。
特に正社員が足りないと新聞に出ていました。
仕事があるかどうかは、どこの国の誰にとっても最重要な問題です。
しかし、新卒が重要視される日本では、大きすぎる問題かもしれません。
多くの人が就職を希望する、いわゆる優良大企業は、余程の例外を除いて新卒でないと入れません。
就職活動の数年で、その後の人生のかなりの部分が決まるのですから、大変なストレスとプレッシャーがかかることになります。
そして、その時期が景気のどの時期に当たっているかも大きいです。
いわゆる、「就職氷河期」に当たった方は、大変な苦労を強いられることになります。
募集人員が絞られるのですから、運というよりほかはありません。
大企業の人員分布を見ましたが、40代の人が極端に少ないそうです。
日本には良さも直したいところもありますが、この社員募集のやり方は、改善の余地が大きいと考えます。
新卒一括採用である必然性はないです。また、それがうまくいっているわけでもありません。
米国の学生は卒業とともに就職する学生は、一流の大学程割合が少ないそうです。
時間をかけて、自分を生かそうとする気持ちが強いのでしょう。
会社の運営でも、技術開発でも、米国が日本に比べて、特に劣っているとは思えませんから、米国式でも問題はないように思います。
一方、当の学生たちにかかる負担は、日本の方が格段に大きいです。リクルートスーツの新調に始まり、何回もの会社訪問やら面接やら、特に地方の学生にとっては、交通費の負担も大きいです。時間的にも、本来の学業に影響が出るのではないかと心配になります。
さらに入社後の待遇も疑問アリです。
いくら専門分野をしっかり研究した新入社員でも、一律の社員研修を受けます。合宿でランニングをしたり声を張り上げたりの訓練もあります。
会社はしっかり稼いで、株主に還元するのが最優先だと思うのですが
米国の会社は、必要な人間をその都度採用するそうです。育てるとかいうことは、教育機関に任せて、専門職を採ります。だから、グーグルなんかは米国内の大学はもとよりインド工科大学やら、イスラエル工科大学からも、20万ドルとか30万ドルとかの給料で雇っています。
日本のIT技術者の給料は先進国で一番安いそうですから、今後も、日本には優秀な技術者は集まらないかもしれません。日本の技術者は不当に低待遇です。
野球や、サッカーやゴルフのスターが、年間数十億と稼いでいるのに、技術職のスターが、普通の給料の待遇とか、不平等が激しいと思います。
今回の人手不足は待遇改善のチャンスだ
米国ではブラック企業はないといわれます。ブラックな待遇だと、みんな転職してしまい事業が成り立たないからです。転職がスムーズに行われることが、待遇のブラック化を防いでいます。
コンビニに行くと「アルバイト募集」の張り紙をよく見かけます。人手不足はこんな地方でも深刻なようです。
この機会に、ブラックな待遇のところから、みんながよりよい待遇のところへ移れば、ブラック企業は事業が成り立たなくなり消滅します。
バイトやパートだけでなく、社員も自分にとってよりよい仕事場を求めて転職する風潮が広まれば、政府が旗振りしなくても、不本意な残業はなくなると期待するのですが。
勤務時間と生産性は比例しない(2015年、OECD)
国 労働時間 1時間当たりのGDP(ドル)
日本 1700時間 39.4ドル
ドイツ 1371時間 58.9ドル
フランス 1482時間 60.3ドル
日本は突出して時間が長く、また生産性が低いです。計算上は1000時間くらいの時に1人当たりの年間生産量が最大になるそうです。私はドイツの2倍くらい働いていましたが生産性はとても低かったです。
残業の長さが何かと話題になりますが、もう一方の生産性の向上の方に目を向ければ、日本の労働条件も格段に向上すると思うのですが。
以上です。私もやはり就職は氷河期と呼ばれた時代でした。能力のある人が、ちゃんとした待遇を受けられるような、転職ができやすい社会に早くなればいいと願っています
それでは皆様のよい投資を!
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バブルへの対応(2)バブルかどうかはどう判断する?バブルのカギは日本が握っている。
こんにちは、チンギスハンです。
北朝鮮のミサイル通貨でリスクオフモードです。108.5円で少しドル転しました。リスクオフ雰囲気の時の話題としては、タイミングが悪いのですが、引き続きバブル化対策を考えます。
バブル化はどう判断する?
株価の場合PERで割安度を判断するのが一般的です。しかし、現在のような低金利の時に過去のデータは当てはまらないと考えています。
GDPの伸び率との比較でみる。
現在GDPの伸びよりも株価の伸びの方が大きいです。いわゆるバフェット指数でこれを見ることができます。現在、世界全体で1.0、米国では1.5の水準です。過去から見ると高い方です。当ブログランキングのユキマツ氏に詳しいデータがあります。
全世界の時価総額、77兆ドルを突破し史上最高値! - ユキマツの「長期投資のタイミング」
上記はユキマツ氏のデータから引用させていただきました。氏のデータ分析は、資料もオリジナルでまことに便利なものです。勉強させてもらっています。
世界も米国も指数は上昇トレンドにあるようです。これが上にさらにかい離するようだとバブルのサインです。このままだとその可能性は高いように見えます。(50%くらい?)今も実はもう入り口に入っているのかもしれません。
過去の2回はバブルが弾けることで調整しています。その時は悲観から将来の実際の伸びよりも株価を低めに見積もります。
バブルは何が問題か?
もし株価の伸びがGDPの伸びと同じなら、そのままGDPの上昇に合わせてゆっくりと上昇していくことは可能です。永続性があります。株価下落の必要性はありません。
一方、株価がGDPの伸びを上回り続けるモデルが有るかどうかは私にはわかりません。しかし、過去の例では、株価が大幅に下落することで、振り出しに戻っています。
上のチャートをみると今でもピークにあるような気がしますが、金利水準が過去とは大幅に違うので、私はまだバブルではないし、たとえそうだとしてもまだ入り口だと感じています。
しかし、これは私の見かたです。金利の影響を重視しない場合は今は割高です。
バブル発生の原因は日本のせいだといわれるだろう。
日銀はあくまで自国の利益を最大化させているだけです。その気持ちが強いので緩和を継続させるでしょう。
しかし、いったんバブルが発生し、それが崩壊すると一番の原因は日本と言われるでしょう。
先の住宅バブルの原因はグリーンスパンFRB議長の引き締めが遅れたからです。これによって、戦後最強の議長という看板に泥を塗りました。
今回がバブルになるとしたら、FRBは緩和の口火を切りましたが、正常化にも最初に着手しましたから、責任はありません。
ECBは、苦しいにもかかわらず、緩和を終了させたということでやはり主犯にはなりません。事実現在緩和中にも関わらず、テーパリングの意思があるということでユーロドルは上昇中です。
この半年で、13%の上昇です。ドイツはユーロが安すぎるといってますが、他の諸国はそうは思っていません。EU圏内での格差が深刻です。
日本も緩和縮小を口にしただけで、同じくらいの円高が進む可能性があります。政府・日銀としては避けたいところでしょう。(投資家にとってもいやだけど)
失業率が減ったとはいえ9%ほどの欧州と2.8%と最低ラインの日本では雲泥の差があります。苦しい欧州が緩和縮小にかじを切ろうとしているのに日本にはその気がありません。
日銀が物価を盾にして、円安を目標に緩和を継続しているのは明白です。そしてこの政策で日本は確かに利益を得ています。
しかし、日本のせいで世界がバブルになり崩壊してめちゃくちゃになったといわれるのは心外です。
さらに、崩壊からの立ち直りは、米国が一番早いでしょう。もう一度緩和に戻ればいいですから。最後まで緩和を続けた日本には武器が残っていません。そのリスクを考えれば、当面の円高その他を覚悟して緩和縮小の道はあると思います。人気のない政策ですから選ばないと思いますが。
日本が緩和縮小の可能性に言及しただけでバブルは抑えられる。
投資家がバリエーションが割安でもないのに金融資産を買い進むのは、日欧の緩和マネーを当てにしてのことです。だから、欧州に続き日本が、緩和縮小の意思を示せば、その瞬間にバブルの目は消えます。
いったん調整して、バフェット指数が下がり、緩やかな上昇軌道に戻ると思うのですが。そして、その路線が私たち投資家には一番都合がいいと思うのですが・・・
以上勝手な希望や予測も混じっています。バブルは何年に1度は起こっています。そして今は起こりやすい状況です。心の準備は必要かと思います。
次回はバブル時の実際の売買について検討したいと思います。(今日の予定でした)
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バブルへの対応(1)ECBの資産縮小着手まで株価上昇は続く。
こんにちは、チンギスハンです。
バブルにまで発達するかどうかは日欧の緩和政策しだい
現在やや高めの米国株ですが、バブルの入り口かも知れません。欧州やアジア太平洋の株価も上昇しています。バブル化の条件もそろっているらしいので対応を考えました。
世界的には今も緩和が拡大している
米国の金融正常化のインパクトが強いので、緩和は終わったかの印象を持ってしまいます。しかし、世界的には現在もお金はじゃぶじゃぶと供給されています。
日本が年間80兆円くらい、(額は変動する)欧州のECBが月額600億ユーロ(8兆円くらい)、お金を供給しています。
米国の資産縮小は市場からお金を吸い上げるわけではない
今年中にもFRBは資産縮小に着手の予定です。現在4.5兆ドルある資産を再投資をしないことで、3兆ドルにまで長期間で縮小のプロセスを示しています。
このことだけを見れば、「わっ、お金が減る」と思ってしまいがちですが、実はほとんど影響はないのだそうです。供給したお金のかなりの部分がそのままFRBに準備金として預けられています。この部分が減るということなので、FRB内部での帳簿の付け替えで済むということです。
世界合計で見れば今も大幅な緩和状態にあり、さらに速度を上げている。
あふれたお金の投資先がない
あふれたお金は有利な投資先を求めて世界中を探し回っています。最も固い米国債は2.2%ほどにまで高止まりしています。金利が上がらないことが不思議とされていますが、金余りを考えれば、債権の高止まり(金利の低どまり)は今後も続きます。
日米の金利差は広がらず、ドル円で見ると、ドル高は限定的と言えます。
債権と表裏の関係にある株式も、米国株S&Pで予想PERが19と買われています。歴史的に見れば高いという人も多いですが、過去とは金利が違いますから、このくらいが相場だろうと考えています。(しかし、安くはありません)
米国以外の株も上昇している
米国が割高と見た投資家は、より割安と思える、欧州、アジア太平洋の株式に向かっています。ことらはまだ上昇余地はかなりありそうです。
投資先に困っている証左としては、先ごろ発売されたアルゼンチンの超長期国債が瞬時に売り切れたそうです。理由は金利が8%と高かったこと。しかし、アルゼンチンは1982年1989年2001年と対外債務をデフォルトしています。まさに事故物件です。
リスクを無視して買われるのが、バブルの特徴だとすれば、立派に要件を満たしています。
こんなに困っているので、米国債の2.2%には世界中からお金が集まるのは今後も続くでしょう。
今がバブルの入り口だとすれば、バブルはいつまで続く?
これについて、素晴らしい本を見つけました。
日経プレミアシリーズ最新刊8月/8日発行「今そこにあるバブル」
著者 日経新聞編集委員 滝田 洋一 918円
資料も豊富でとてもわかりやすかったです。どうぞご覧ください。
過去のバブルでは、引き締め開始は、いつも米国、欧州、日本の順番だった。
日本が引き締めを開始して1年ほどでバブルが終了している。(暴落)
(1)リーマンの時は、引き締め開始は米国2004年6月、ドイツ2005年、日本2006年7月 そして2008年9月にリーマンショックが起こっています。もっとも、2007年からは減速が明らかでした。
(2)その前が、米国1987年9月、日本1989年5月です。そしてその年の12月が最高値で翌年から日本のバブル崩壊になりました。それ以前も3回例がありました。
今回は、米国が2015年12月利上げ開始、欧州は来年にテーパリング開始か?
※欧州は今も加速中です。現在検討しているのは、減速ではなく加速を緩めるテーパリングです。その後、利上げとか資産縮小に入ります。2019年以降でしょう。以前の例より欧州の引き締めが遅れています。それだけ苦しいということでしょう。
日本は緩和継続を表明しています。
欧州が資産縮小に着手するまでバブルは続く
一つの節目は欧州の資産縮小開始です。
これにより、お金の供給が、日銀だけになるからです。過去の例だと、日銀の引き締めの1年後くらいにバブルが弾けていますが、いつも当てはまるとは限りません。
投資資金の逃げ足は速いですから、安全を重視すれば、ECBの資産縮小開始のアナウンスで、手じまいするのが手固いようです。ただしその後も上昇の可能性はあります。
ECBの資産縮小はいつか?
米国の場合はテーパリングを表明したのが2013年5月です。着手は2014年10月。今年の9月に縮小開始の予定。表明から4.5年、着手から3年かかっています。
ECBはまだ表明できていません。今年中に表明するとすると、米国と同じだと2022年が資産縮小の開始です。ただし、米国と同じとは限りませんから、これより早い場合も、遅い場合もあります。ECBの姿勢に注視です。個人的には失業率も高いしすんなりはいかないと思うのですが。
ドイツは早く、正常化をしたい。
しかし、EU内でドイツと他国との体力差がありすぎます。
次回は、これからさらに株高が進むとして、どの国の何を買えばいいかの検討をします。
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悲観論は4年前からずっと続いている。日本が一番バブルになりやすい理由。
米国株投資家の皆さんこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
2017年8月27日(日)記
ジャクソンホールの会合が無事終わったそうです。
米欧の金融政策については、頻繁に売買するわけではないので大まかな流れが変わらなければOKととらえています。
緩和状態が続くとの認識です。
緩和縮小→株価下落はバーナンキのテーパリングのときから言われ続けてきた。
「緩和縮小こわいぞ」というのは、振り返れば2013年5月に「テーパリングに着手する」との発言で市場が大揺れしたことからずっと続いています。テーパリングを「縮小、緩和状態終わる」と誤って受け取った人が多かったことが原因でした。
「買い入れる資産を減らして加速を少しづつ緩める」という意味だったのですが、冷静には受け取られなかったのです。市場が悲観的にとらえやすいことの教訓になりました。
気が早い人はこのころから、緩和による株価の上昇が終わることを見越して株式を手放していたのです。当時はそれはスマートな選択に見えました。時代を先取りしている風に思えたからです。
しかし、現実は違いました。FRBが加速を緩めることは、順調に経済が回復している証と見るべきだったのです。事実、その後の4年余で株価は50%の上昇をして現在に至っています。
その後、中国ショックやら、サウジショックやら、心配事もありましたが、順調に乗り切っています。
そして、今回の「資産縮小、原則」計画です。バーナンキの時よりは、悲観的になるには、十分な迫力です。またぞろ、「今が高値」という説が出るのは当然です。
FRBが正常化を実施するくらい、順調に回復していると見るのが自然だと思います。高PERやらバフェット指数やら、割高を示唆する数値もありますが、これまでの流れをみると、ここで売るのは勇気が要りそうです。FRBのやり方はうまくいかないと予想してとる行動だからです。部分的に売って現金ポジションを増やす人はいるでしょうが、セルオールやまして、空売りを仕掛ける無謀な人は、「高い説」を唱える人にもいないでしょう。
そういえば、かのソロス氏は、空売りを6月に果敢に実行したそうですが下がりませんでした。
将来はだれにもわからないので、今後どうなるかはわかりませんが、「下がるはずだ」が力を持つのは人類が持っている「危険から早く逃げたい」遺伝子の影響が大きいと考えます。
悲観的な人がバブルに強いわけではない。
世界的に株価がバブル化する可能性も下げるのと同程度あると見ています。まず引き締めは市場が望みません。また労働市場が改善しないと、正常化はできません。失業率に気を取られているうちに、市場が過熱しすぎる可能性は十分にあります。
悲観論が貫ければいいけれど
今、下げるはずだと考えている人は、予想が外れて自信を失います。上昇してい行く株価を無視できればいいけれど、つい乗ってしまうとバブル崩壊にもろに巻き込まれます。
今いったん市場を降りたら、次のステージになるまで、5年は待つ覚悟が必要です。
市場にとどまっている人には選択肢がある
バブル発生でも何にも困りません。いつ降りるかの自由があるからです。たとえ持ち続けていてもバブル崩壊では、被害を受けますが、終盤になって参加した人よりは買いコストが安く、回復が早いでしょう。
資産バブル発生の可能性は日本が一番高い
日本の経済力は緩和を続けるには強すぎる
長期金利を0%にして緩和を続けるのは、いかにも無理があります。
先日中原圭介さんの本を読みました。(井沢元彦さんとの対談集)ここ数年のドル円を97円~100円の購買力平価に向かうと予想されていました。理由は、日本の16兆円にも及ぶ経常黒字です。石油価格の低迷が予想され、今後の日本の経常収支は増える可能性が高いことです。また世界の株式は2018年に下落の可能性が高いとありました。根拠は示してありませんでした。
私も、日本経済が欧州や英国より弱いとは思えません。日銀の緩和継続でバブルが起こる確率は世界で一番高いと思います。株価と大都市の不動産が高騰します。
長期金利0.5%~0.75%くらいがちょうどいいと思います。金融機関も年金も少しは楽になるし、当の日銀も満期まで保有すれば利益が出て、含み損を減らすのに役立ちます。
市場と対話しない主義の日銀ですから、あるいは黒田氏交代の後は方針変更があるかもしれません。
まとめ
株式保有にはリスクがあるが、今売るのも機会を逸するリスクがある。
金融正常化の遅れで、バブル化の可能性がある。悲観論者がバブルの対応がうまいわけではない。
以上まとまらない記事でした。9月に買場があると思うので着実に仕入れたいです。
皆様のよい投資を!
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米国株高過ぎる説、根拠のあるのとないのと両方ある。
米国株投資家の皆さまこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
2017年8月26日(土)記
例年には下がる8月でも比較的堅調な米国株、例によって「高すぎる」「もうすぐ下落する」という論調が増えてきました。よく読んでみると、2通りあるようです。
しっかりとした根拠のある話には耳を傾けなければなりません。一方、根拠がないものには、惑わされないようにしたいと思い記事にしました。
根拠がないと思うもの・・・過去の平均PEから判断しているもの。
過去の長期間の平均の予想PE14とか15を基準にして、現在の米株の「高値説」を論じているものがあります。
その説を信じた人は、予想PEが17を越えて推移した、ここ数年の米国株は割高と感じて投資できなかったことでしょう。
しかし実際は、長期的には着実に上昇してきました。しゃくし定規に、PE15以上は割高という説を信じてきた人は、投資機会を逃し続けてきたのです。
緩和が異常な今の株式の状態は以前とは立ち位置が違う
緩和が常態となり、米国の長期金利が2.19%ほどの現在の状況は、長期金利が5%以上あった緩和以前とは環境が全く異なると私は考えています。1990年から2016年の長期金利です。
長期金利(米国債10年)と株式はコインの裏表の関係にあります。長期金利が7%なら債権の方が利回りが高いことになりPERが15以上の株式が割高なのは当然でしょう。
金利が高かったころのデータを持ち出してきて、現在の状況に当てはめるのは、適切ではないと考えます。しかし、この説はデータに基づいているので説得力があります。
この説を信じて、PERが15になるのを待っていると買うチャンスを逃してしまいます。大幅下落時くらいしか、その条件を満たすことはないと思うからです。
つまり、バフェット太郎氏がよく指摘する、いつまでも暴落を待ち続ける残念な投資家になってしまいます。
一応根拠があると思うもの・・・金融引き締めで株価が下落する。
現在、米国、カナダ、英国が、「金融正常化」のプロセスに入っています。EUは入りたいけど大丈夫かなという状態。一方日本は、このまま緩和の姿勢を崩していません。
この「正常化」を、「行き過ぎの是正」ととるか、「金融引き締め」ととるかで大きく違ってきます。
金融政策を車のスピードに例えた記事がありました。わかりやすかったので、使わせてもらいます。
米国では、スピードが出すぎて危ないので、加速をやめて少しずつスピードを緩めている段階。100キロ制限の110キロぐらい。狙いは、制限時速の100キロ。
EUは加速しているが、スピードの出しすぎが怖いので、加速を少し緩めたいが、失業率が気になってなかなかアクセルが緩められない状態。100キロ制限の105キロくらい。
日本は、失業率も完全雇用に近く、人手不足も懸念されるが、さらなるスピードを求めてアクセルべた踏みで全力加速中。やはり100キロ制限の105キロくらい。
FRBは現在4.5兆ドルの資産をリーマン以前の0.8兆ドルにしようとしているわけではありません。最も減らして3兆ドルの規模まで、しかも時間をかけてゆっくり行うと表明しています。
この受け取り方の問題です。現在の緩和が異常なので、正常に戻すのは当然と受け取れば、現在の上昇トレンドは続くと見る立場になります。私はこの立場です。
一方、相対的に、「引き締めは事実」なので、株価は下落して調整する。という立場もあります。この場合は見方の違いなので、きちんとした根拠だと思います。
この説だと正常化が行われている過程では、PEはずっと低下していくことになります。この説を信じる人は、正常化が終了するまでは投資は出来ないことになります。
この立場の人たちは自分の過ちを気づくことはありません。株価が上昇しても、それは、引き締めが不十分だからと考えるからです。きっとそのうち下がるだろうと待ち続けます。
未知の領域なので、適正株価がだれにもわからない。
ここまでの緩和は過去に例がなく、したがって、正常化の道のりも過去とは違います。だからその過程で、どのように株価が動くのは専門家でも予想は難しいと思います。
仮に、少し高いとしても、2年ほど待てば適正になると思う
仮に高すぎるとしても、金利水準からして10%ほどだと思います。今のS&Pの予想PEが19.0。金利水準からして17以下ではないと思うので、値幅で調整して10%。
順調にEPSが回復していけば、時間で調整すると2年ほどと考えます。
つまり、仮に高いと仮定した場合でも、順調なら2年ほど待てば解決ということになります。
ですから一番の焦点は、今が高いかどうかではなくて、今後の経済の伸びが順調かどうかがポイントになります。
そう考えると、米国と欧州とではPEで3~4違いますが、このくらいのハンデはあると個人的には思います。
投資雑誌で、ブラックロックの投資家が、欧州、日本が米国より割安と述べていました。それはあくまで、プロとしての見方だと思います。わずかな違いも敏感にわかるのでしょう。しかし彼らの判断はリアルタイムで変わりますから、今後何年も欧州・日本が有利ということではないでしょう。うっかり追随できません。
私は基本的には世界的に当分緩和状態は続くし、上昇トレンドも続くと判断しています。
ですから過去の基準でビビッて手放す人が多くて下落すればそこは買場と考えます。
以上です。皆様のよい投資を!
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ミサイル待ちモードです。
米国株投資家の皆さまこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
2017年8月25日(金)記
北のミサイルとトランプ発言で動きがとれません。ミサイルが発射されれば一時的に、円高と株安になることが明白だからです。
私も、住銀SBIにお金を集めて待機しています。109円ほどでドル転しましたが、ミサイルの結果を待っている状態です。今回はグアムには打たないと思います。大きな成果を得たので、近海に形だけ小型を発射すると予想。
どんなに小型でも円高には振れるはずです。108円台にはなると予想しています。そのままレンジから外れて円高が進むかもしれませんが、それはそれとして、108円台ではドル転の予定です。
米国の正常化が進み、日本が現状維持なら、論理的には緩やかな円安が自然です。あまりこねくり回さずに、自然な方に着こうと思います。途中の過程ではいろいろなこともあるでしょうがFXをやるわけではないので。
S&Pです。
50日線を割っていて、買ってもいい水準です。でも急に上がる感じもないので、こちらも待ちもありでしょうか。
<各国の予想PEと配当>
以前の記事で、予想PEが見つかれば言っていましたが、エコノミストという雑誌に出所ブルームバーグで載っていました。(配当はMy Indexさんより)降順です。8/4日
予想PE | 配当 | |
米国ナスダック | 23.9 | |
インド | 20.2 | 1.45 |
米国S&P500 | 19.0 | 1.95 |
米国ダウ | 18.1 | |
日本日経 | 17.1 | 1.96 |
カナダ | 17.1 | 3.01 |
マレーシア | 16.4 | 2.98 |
豪州 | 16.1 | 4.14 |
タイ | 15.6 | 3.18 |
英国 | 15.5 | 3.77 |
仏 | 15.5 | 3.21 |
イタリア | 15.1 | 3.44 |
スイス | 14.9 | 3.1 |
台湾 | 14.9 | 3.76 |
中国上海 | 14.5 | 2.42 |
ドイツ | 13.6 | 2.68 |
中国香港 | 13.1 | 2.42 |
韓国 | 10.1 | 1.7 |
ロシア | 6 | 5.36 |
(1)米国が高いですが、低い国が割安とは限らないので要注意と考えています。
(2)先進国ではドイツの低さが目立ちます。欧州はおおむね低めです。バフェット太郎氏の記事にもありましたが、当面欧州株は買われやすいと感じます。
(3)世界株安となれば、PEには関係なく売られますから、低PEが安全というわけではないです。
(4)欧州、豪州、カナダの高配当は魅力です。エマージングでは台湾が。
米国以外の地域をカバーするETFを探しています。
VXUSで一気に済ますのもアリでしょうが、アジアと欧州は分けたい気がします。
欧州は、色々ありそうです。
VGKバンガードFTSEヨーロッパ・・・経費率0.1%配当2.73%時価総額230億ドル
YTD20.6%
一方、アジア全体カバーしたものが見当たりません。
アジア太平洋先進国はVPLがありますが、新興国は入らず、日本が60%と多いのでどうしたものでしょう。・・・日本は単独で買った方が円から買えるし費用も安そうです。
バンガードが採用しているFTSE指数では、韓国が新興国扱いではないので、
VWOバンガードエマージング 経費0.14%配当2.28%YTD21%が経費が安くていいのですが韓国が漏れます。・・・困った。
バンガードは今後も経費率が下がる可能性が高いので選好しています。
米国以外はさらに検討の余地ありです。ご存知の方は教えてください。
以上です。皆様の良い投資を!
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技術革新で栄枯盛衰の時代、長期投資の銘柄選びはどうする?
米国株投資家の皆さまこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
2017年8月24日(木)記
技術革新が想像を超えています。
自分がシニアなこともあって、技術の進歩の速さに驚いています。AIが将棋、囲碁となど人間を越えられないと思われていた分野をあっさりと越えてしまいました。
今や囲碁のプロもAIの打つ手の研究が必須だそうで、私が見るNHKの対局でもよくAI発の手が打たれます。「AIが打つんで、研究してみるとかなりいい手でして」と解説のプロの方も、しっかり取り入れている風でした。
今でこんな感じですから、10年後とかは想像もつきません。AIについては、今日のリョウスケ氏に適切な記事がありました。人工知能、量子コンピューター・・・世界を変える技術を提供する企業に投資すれば利益を得られる!? - リョウスケが米国株で億万長者を目指す
流通・小売の変化も激しい
アマゾン旋風によって、ウォールマートやホームデポといった、ダウ銘柄でその分野のトップ企業でさえも対策に苦慮しています。10年後にどこが残っているかの予想は難しいです。
先行きの予想が難しければ、投資もまた難しい。
長期投資では、企業の将来の成長を見込んで投資します。それが、このような、技術革新や社会変化で将来がわからないとすると、投資の難度はぐっと上がります。
安定的な業種の方が少ない。
公益セクター以外は、安定している業界が見当たりません。私たちはどのようにして、投資する企業を選べばいいのでしょう。
AIの分野は飛躍的な進歩をするのは確実なようです。何とかしてこの成長を取り込めないものでしょうか?
勝ち組の企業を特定するのは、相当なレベルが必要だ。
見つけられる人はその企業への投資が最大の利益を生みます。では見分ける能力がない者はどうすればいいのでしょう。
業界としての成長を取り込むには、セクターETFが有力か。
個別の企業の絞り込みが難しければセクターETFという選択もありそう
VGTバンガード情報技術セクターETF 経費率0.1% 336銘柄
情報関係の企業をカバーしています。この米国株ブログで有名なmushoku2006さん(ブログ名36歳からのどケチリタイア日記)はこのETFを大量に購入されていました。
S&PインデックスETFやVTIでもある程度は取り込める。
効率がいい順に、個別銘柄<セクターETF<S&PETFになりますが、
ほどほどで良ければ、S&PETFで取り込むこともできると考えます。
(結論)
将来、どの企業が勝つかを判断するのが難しくても、投資の機会はある。
まず、どの国や地域が技術革新の恩恵を受けるかを判断するのが重要。現在は米国が一番か。
たとえ個別銘柄が絞り込めなくても、セクターETF、(VGT)やS&PETFで成長を取り込むことは可能だ。(効率は下がるが、無理は禁物と思う)
以上です。皆様のよい投資を!
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人気ユーチューバー詐欺疑惑、ついに文春にのる。米国株投資家は引っかからないだろうの件。
米国株投資家の皆さまこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
2017年8月23日(水)
今日発売の週刊文春に、「ユーチューバーヒカル氏の詐欺疑惑」の記事が載っています。こちらのブログにも関連の記事があります。
YouTuberヒカル氏のVALU売り逃げ騒動にハイパー愛生男の米国株投資ブログ
説明が下手なので、ご存知の方は読み飛ばしてください。大まかに経緯を書きます。
1 ユーチューバーという人たちがいる。
何億円という収入の人気ユーチューバーが何人かいる。(そんなに収入はないという説もあり)小中学生のあこがれの職業の一つである。
2 ヒカルという上昇志向の強い若手のユーチューバーがいる。ユーチューバーの事務所をつくっている。顧問が井川氏。複数のユーチューバーが所属。
3 VALUという、団体が、個人の価値にVAという株式に近いものを発行して、売買するシステムを考えた。(株式とは何の関係もなく、株式に例える記述は運営側が後日削除した)
4 ホリエモンこと堀江貴文氏なども登録がある。だれでもがVAを発行できるわけではない。
5 VAを買っても明確な見返りはない。VAはビットコインで買う。
6 VAを持っている人には、オフ会やセミナーなどへ参加できる優待を示す参加者もいる。義務ではない。今回ヒカル氏は、それらしいことを表明した。氏は、事務所がしたことで、個人の意思ではないと否定。また明確に約束したことでもないと弁明。(ユーチューバーというより政治家っぽいです)
7 約束をして(故意に?)価格を釣り上げて自分のVAを売り抜けたことが、「詐欺罪」にあたるとの法律家の指摘があります。私もこれは明確な詐欺だと思います。
8 株式ではないので、インサイダー取引にはあたりません。(株式とは全く成り立ちも、法律上も違うものを、あたかも株式のように説明したVALU運営側も詐欺に当たると思うが)
9 VAの売買には、BTCビットコインが使用されます。持っている人はめったにいないので、熱烈なファンがそのために購入したのでしょう。
10 炎上・批判を受けてヒカル氏は、VAを買い戻すと表明しました。その他のメンバーがどうするのかは不明。井川氏は顧問を辞任。
株式投資をしている人は、すぐに見破ったはずだ。
株式は、1株でも会社の経営に参加することです。全くこんなものとは違います。法整備もなされています。
株式投資の経験があれば、このシステムのうさん臭さを、すぐに見破ったはずです。51%以上を購入しても、その人を所有するわけにはいかないからです。単なるゲームに過ぎません。
しかし、単なる、遊びやゲームと違うところは、現実のお金が絡むことです。今回ヒカル氏は、5000万円以上の利益を得たといいます。
仮想通貨も根拠が危ういですがその比ではありません。問題が大きくならないうちに、わかって良かったと思います。
こんなのがアリなら、いくらでも「いわゆる株のようなものです」といって、ぞろぞろ出てくる可能性もあったでしょう。
今後いろんな問題が出てくるかもしれない。グーグルには注視。
以前、韓国のユーチューバーが地下鉄の中でラーメンを調理して食べている動画をニュースで見て、疑問を感じました。
そして、グーグルの買い増しをしないことにしました。確かに、グーグルに直接の責任はないといえますが、ユーチューバーは報酬を目当てに、奇天烈な動画を投稿するわけですから、責任があるとも言えます。
いくら目新しいものが出てきても、結局は人間。
少年たちのあこがれのユーチューバーの負の面が、週刊誌に出たことで、「夢の職業」の実体が彼らに伝わり、プラス面の努力をするようになればいいと思います。
新しそうなものも、一皮めくれば、人間が動かす欲の塊の世界です。私たち株式投資家には、関係のない世界ですが、「投資」というくくりならば研究しておくのもメリットがあると考えて記事にしました。
変なユーチューバーばかりではないようです。「ヒカキン」という人気ユーチューバーは、今回のことでさらに評価が上がっているそうです。
何ともへたくそな文でした。詳しい方がご覧になると、間違いや不適切なところもあったことでしょう。ご指摘ください。
それにしてもいろんなあやしい投資が登場するものです。皆様のよい投資を!
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長期投資、高値圏での買いは、個別株とインデックスETFのどちらが有利?
米国株投資家の皆さまこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
2017年8月23日(水)記
意外と下がらない今年はやはり特別か?
8月だし、高値圏にあるので、もう少し下げると思っていたのに、今週は戻しています。上昇トレンド継続と見ている人が多いのでしょう。
高値圏での買いは個別株とインデックスのどちらが有利か?
米国株はバフェット指数が1.5と高値圏にあります。なにかの事件やきっかけで、10%程度の下落は考えられます。下げにも対抗できる買い方を考えました。
長期投資が前提
高値圏でも買うのは長期を見据えた判断です。したがって長期保有が前提になります。
高値圏ではインデックスETFが有利と判断。
(理由)1 個別株もインデックスも長期的なパフォーマンスに大きな差はない。
2 下げたときの管理が、インデックスの方がシンプル。
3 下げたときの買い増しがインデックスの方が判断が簡単。(1つのチャートだけ見ればいいから)
4 自分がシニアでストレス耐性が低いので、下落のストレスを減らしたい。(いくつもの下落をチェックするより、1つで済む方がストレスは小)
5 下落幅が平均値。大きな下落を見るのは気分が下がります。
下落時の買いは個別株が優先
「山高ければ谷深し」といいます。下落時は、大きく上昇してきた優良株を仕込むチャンスです。Vビザ、UNHユナイテッドヘルス、FBを狙っています。
個別株の残りをETFで投資の予定です。
具体的には
1 米国市場はVTIがベストか。
シーゲル博士とたばぞう氏お薦めのVTIが良さそうです。ただ、私はVOOを2回買っています。混じるのも問題だし、少しの差なら当分VOOでいくつもりです。
VTI バンガードトータルストックマーケット
125.64ドル年間経費率0.04%時価総額817億ドル配当1.88%YTDリターン10.95%
80%がS&P500と重なっているそうですから、S&Pインデックスととらえてよさそうです。
Ⅱ 米国以外をどうするか。
(1)VTバンガードトータルワールドストックETFを買う
VT 68.97ドル経費率0.11%時価総額87.5億ドル配当2.15%YTDリターン14.86%
これ1つで全世界をカバーしています。究極の分散と言えます。判断力が弱くなってもこれなら大丈夫かも知れません。国別では米国53%、日本8%
米国53%、日本8%とあります。
問題・・・米国の割合が大きすぎること。50%以上の割合を占めているなら、米国+米国以外と分けた方がよさそうです。
(2)VXUSバンガードトータルインターナショナルストック、除く米国
53.44ドル経費率0.11%時価総額74億ドル 日本18%英国13%配当2.57%YTDリターン18.73%
がありました。これとVTIの二つで全世界をカバーできそうです。おおむね動きは似ていますが、違いもあるので買うタイミングも違いそうです。
米国以外をさらに細かく、先進国+新興国、あるいはさらに欧州、日本、新興国と分けた方がいいのかどうかは現時点ではわかりません。研究するつもりです。
9月末までまだ買場は来そうです。みなさまのよい投資を!
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