チンギスハンのブログ。シニアが米国株に投資

年金月10万のリタイアシニアが米国株に投資。去年3月にリタイアした地方住み65歳です。将来への備えとして米国株に投資しています。勉強がすべてだと聞きました。一緒に勉強していければうれしいです。よろしくお願いします。

米国株投資の最大の目的はインフレ対策。

米国株投資家のみなさんこんにちは、チンギスハンです。

2017年12月23日(祝日)記

昨年の10月から始めた米国株投資ですが、もう一回その本来の目的を考えてみました。

目的1 米国株で配当収入を得ること。→必要なくなった。 

年金が月10万円と少ないので、配当が高い米国株に投資してその収入で足りない部分を補うつもりでした。

その目的に合うのは、収入が安定していて配当性向が高いデフェンシブ銘柄です。ということで、当初はそういった銘柄を中心に投資しました。いまでも保有しています。

実際にリタイアしてみて案外お金がかからないことが分かった。

3月にリタイアしました。数か月でわかったのは「そんなにお金はかからないな」ということです。年金の10万に少しプラスすれば大丈夫なようです。そうすると、米国株の配当は円に換える必要は無くなります。そのまま再投資ということになります。

そうなると高配当である必要もなくなります。

配当を中心とした銘柄選びである必要はなくなったのです。

インデックスETFが有力候補になる。VTI、VOO、IVV、VT、DIA

そうなると配当が3%を越えないという理由で、対象外だったインデックスが俄然有力候補になります。また、配当の低いかナシのハイテクへの投資可能になります。

当初と形は変わってしまいましたが、でもいい勉強になりました。

目的2 将来のインフレに備える。→最大の目的になった。

これから10年以内に日本でインフレが発生する確率は高いと見ています。20年以内となるとほぼ100%だと見ます。

理由はいくつかあります。

(1)政府がそれを望んでいること。

 米国の共和党は、基本的に「小さな政府」志向です。特に「ティーパーティー」のグループはその傾向が顕著です。一方民主党は「大きな政府」志向。

 ところが日本を見てみると、現与党を初め、野党にも「小さな政府」志向の政党は見当たりません。

 現在の安倍政権も「相当に面倒見のいい」「ウイングの広い」政策をもち多くのニーズをカバーしています。選挙でも大きな支持を得ています。

 多少の味付けは代わっても、基本的にはこの傾向は今後も続くと思います。

 政府の役割は大きくなり、支出もそれに伴いどんどん増大します。インフレはその問題を一気に解消します。

 さらに政府・日銀はその方針を何も隠さず明確に示してくれています。いわゆる「2%の物価目標」というやつです。

2012年暮れに第2次安倍内閣が発足したとき、安倍総理は「円安にする」と国際ルールを破ってまで明白に宣言し、そして実行しました。

 結果、円安が進み、その2倍の大きさで日本株も上昇し、宣言を素直に受けとって行動した人に大きな富をもたらしました。

 今度も同じだと見ています。

「インフレにするから、現金とか持っていると目減りするよー、株とかに投資しなさいよー」と言ってます。(さすがに米国株へとは言ってませんが)

とにかくここは行動が大切です。

(2)そうなるしか道はないと思える。

 「市場経済」というのがあります。需要と供給の量によりうまく価格のバランスが取れるという考えで中学校の教科書にも載っています。

 株式市場もその考えでうまく価格が決まっています。

しかし日本の市場がうまく機能しているとは思えません。例えば、米国債券市場は巨大でさらに10年国債の金利は大きな影響力と指標になっています。0.1%の動きでも私たちも気になります。

でも日本の長期金利は日銀の政策によりほぼ0%に張り付いています。それはそれで意義があることなのでしょうが、金利が動くことで微妙な体温がわかるといった機能は失われています。

株式市場でもまた不動産リートでも日銀の存在は大きなものです。

日銀が金利や株価をコントロールしていることは、「純粋な意味での市場経済」からは逸脱しているといえます。

また日銀総裁が神でない以上、すべての問題に対応することは不可能です。特に

(1)金融緩和からの出口をどうするのか?

(2)2年後くらいに来ると思える次のリセッションにはどう対応するのか?

についての適切な方法はないように思えます。(あるのかも知れないが少なくとも発表はされていない)

私が予想する、次のリセッション時の対策は、需要を生み出すために、「50年国債、100年国債、無期限国債など実質的にはどれでも同じ」を発行して大きな政府支出をすることです。

いわゆる「ヘリマネ」と言われている政策です。これしかないように思えます。とにかく仕事を生み出し雇用を守ることが国家の最優先事項だからです。

以前も書きましたが、私はこの政策に反対しているわけではありません。ただし必然的にインフレは起こるのでそのことの対策は必要だと思うのです。

シニアの私の場合は、もう対策する能力が無くなっている頃にこの波をかぶる可能性が高いです。

米国株投資は、特にインデックス投資は、現在考え得るベストのインフレ対策ととらえています。

米国のインフレも進みますが長期的には株式がインフレを上回ってきました。

来年はこの方針で投資をしっかりするつもりです。シニアですから、ムショクさんのように100%投資とはいきませんが、75%くらいの投資は大丈夫と思っています。

以上です。自己中心的でつまらない記事でした。きちんとまとめて自分に言い聞かせるつもりで書きました。皆様の何かの参考になればなお幸です。

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