米国株は情報を安心して受け取れる稀有の投資先だ。
米国株投資家の皆さんこんにちは、チンギスハンです。
2018年1月12日（金）記
私の地域は雪は降っていないのですが、県内では100ｃｍ以上の雪のところもあるようです。私の故郷は寒いし雪も降るので大変さがよくわかります。ご苦労様です。
米国株は変わらず好調ですね。ダウに続いてS&PもRSIが８０に達しています。
200日線からは10％以上も上方にかい離しています。50日線からは5％弱。
保有株はそのまま保有で問題ないとして、新たな買いはかなりためらわれます。
米国だけでなく、VTもRSIが８０に達して過熱しています。
このままだと、かなりの確率で「投資バブル」に突入するかもしれません。
話は替わりますが
バブルと言われていた、「仮想通貨」は、韓国の取引所規制懸念で急落しています。
中国では仮想通貨と人民元との取引が停止されています。韓国での取引を嫌って中国が要請したとも言われています。
韓国での相場が国際相場よりも、数十％も高かったですから異常な状態ではありました。通常は、「裁定取引」が入って価格差が小さくなるのですが、韓国の取引所は裁定取引が簡単に入れない状態だったようです。
私も、時価総額や価格を調べるのに、「コインマーケットキャップ」のサイトを利用していたのですが、日本市場とのかい離が大きくてこのところは使わずにいました。韓国が高いのでその価格が反映されていたようです。（ちなみにドルと円では、円での価格の方が高いと感じる。通貨を売るのは日本の取引所が有利と思う。）
コインマーケットキャップも突如、韓国の価格を採用しなくなったので、事情を知らない人は、「わっ、何だこの急落は」とびっくりしたことでしょう。
仮想通貨市場も時価総額が90兆円を超えて、株式市場の1％を越えましたので、「何かが起こりそうだ」とは感じていました。まだ市場自体は伸びていくと思いますが、今後は調整をはさみながらゆっくりと伸びていくと予想しています。
仮想通貨に触れましたので、ついでに関連した話題をいくつか
１ マイニングは中国では今後難しくなると思うこと。
ビットコインのマイニングは中国が50％以上のシェアを持っています。電気代が安いこと、有力業者が多いこと、専用機械の（ASIC）のシェアが高いこと。などが原因です。（本当は偏りがあるのは問題も多く良くないのだけれど）
中国ではマイニング自体は禁止はされていませんが、だんだん難しくなると思っています。
まず中国が「脱炭素」にかじを切っていることです。「どにゃるどさん」に詳しい記事があります。中国で電力が余っているわけではないので、今後はもっと環境にやさしい電力、水力とか地熱とか風力とかが得やすい国や地域に移っていくと思われます。
日本もアイスランドなどで参入予定です。GMOやSBIやDMMです。
送電線がない場所でのマイニングが可能になる。
せっかく発電源があっても送電設備が必要です。でも通信衛星を使ってマイニングする技術が開発されつつあります。山の中や離島で便利だと思います。
電力が要らない通貨が多くなると思う。
仮想通貨全部が多くの電力を必要とするわけではありません。Proof Of Work と言われるマイニング方式のものだけです。といっても多いですが。
他の方式のコインも多いです。有名どころでは、「リップル」はマイニングはありません。NEMも電力はあまり要りません。イーサリアムも違う方式への移行が決まっています。（時期は決まっていない）
新開発のコインでは、電力消費の多いブロックチェーンではなくなると思います。
仮想通貨での投資ではこの点をチェックするようにしています。そして多電力型はなるべく買わないようにしています。（持っているものは仕方ないけど）
仮想通貨では情報やコミュニティーで価格が動く。
仮想通貨の業界では、情報を素直に受け取れない事情があります。
大量保有者にとってみれば、保有の通貨が人気が出て価格が上がるのは大歓迎です。
情報元が、その通貨の保有者かどうかということで、その内容はずいぶん違ってきます。いわゆる「ポジショントーク」が多くなります。
リップルなどの運営会社であれば、その会社にとっては大事な資金源ですから、出てくる情報はポジティブなものしかないことになります。
そんなこんなで、ニュートラルな情報を得るのはとても難しいことになります。
米国株ではポジショントークはあり得ない。
その点、米国株では、株式保有者が何を言っても株価に響くことはないといえます。誰かがアップルをほめようがくさそうが、アップル株がそれによって上下するとは思えません。何しろ時価総額が100兆円近くありますから。
投資スタイルや、得意とする分野によって、好みのジャンルができるのは仕方ない。
ハイテクなどは好みがわかれるようです。でも、いやなら投資しなければいいだけの話ですから、まったく「罪はありません」。
そうはいっても人間感情の動物ですから、自分の保有株を「けなされ」れば気持ちはよくありませんが実害は全くありません。
日本株だとうっかり発言すると「関係者がいる」可能性があります。自分の会社についての発言だと、責任を問われる可能性もあります。また法律的な問題もあるかもしれません。
米国株投資ではだまされる要素がない。
「うっかり情報を信じてひどい目にあった。」という経験は株式投資を長くしていれば誰にもあります。信じた自分に責任があるのはもちろんなのですが。
ところが米国株の場合は、その可能性はうんと少ないと思うのです。
その理由はS&Pインデックスを買えば十分な成果が得られるからです。
だからわからなければインデックスを買えばいいので、基準のレベルが高くなります。インデックスを上回るパフォーマンスをコンスタントに上げるのはプロでも大変です。でも、その意識で参加者がいると思うので、銘柄研究のレベルは自ずと上がります。
違う世界に触れてみることで、わかることも多いと感じたことでした。
以上です。
引き続き市場が好調でありますように！ みなさまのよい投資を！
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