チンギスハンのブログ。米国株、永久投資。

米国株永久投資を目指すチンギスハンです。地方に住む60代です。今年3月にリタイアしました。年金が10万円と少ないので、米国株の配当で補います。勉強がすべてだと聞きました。一緒に勉強していければうれしいです。よろしくお願いします。

「損益がマイナスだ」そんな時、追加投資はどうする?

米国株投資家の皆さまこんにちは。米国株永久投資を目指すチンギスハンです。
                2017年6月1日(木)記
 道端の可憐な花です。

f:id:tingisuhan:20170531132130j:plain

さて、米国株は高値圏にありますが、参入して日が浅い方の中には、「ポートフォリオの損益がマイナス」という方も多いのではないでしょうか。また、合計としてはプラスだが、マイナスの銘柄群も入り混じっているという方も多いでしょう。
下はS&P500インデックスの2年チャートです。

f:id:tingisuhan:20170601144701p:plain

 参入の時期によっては、かなりの下落があったことがわかります。トランプ以降指数としてはこの半年で10%ほどの上昇です。しかし参入の時期や選んだ銘柄によっては、指数通りの上昇にはなっていないことが多いと思います。「全体がこんなに上がっているのに、マイナスなんじゃあやる気がなくなるなあ」と気持ちが沈みます。売ることはないとしても、新たな投資はつい、「もっと先に安くなる場面があるだろう」と先延ばしすることになります。

<リタイア後に備えての海外投資なら落ち込む必要は全くない> 
1 「リタイア時に将来の年金も含めて半分は海外資産で保有したい。」と提唱しています。そうすると、退職金も含めて、リタイア時に3千万の日本円があり、将来の年金が平均的な年200万円とすると、25年もらうとして、5千万円です。リタイア時に全資産を海外に振り向けてもまだ半分になりません。ですから、よほど頑張って海外投資をしておかないと、海外資産の割合はなかなか高くならないということになります。
もし3千万がすべて海外投資なら、年金資産は年とともに減っていきますので、やがて均衡していきます。(全部円資産でいいという方にはあてはまりません)
(1)海外資産の割合を増やすためという目的なら、5%程度のマイナスは「想定内」ですので落ち込む必要なありません。海外資産の割合は着実に増えているからです。
(2)「銘柄を選んだ」以上、インデックスを上回るか下回るのどっちかになります。そして、統計上は80%以上の方が、プロも含めてインデックスを下回ります。
 だから、「選んだ」時点で、ほとんどの方がインデックス通りのパフォーマンスにはならないということです。
大切なのは最初の目標通り投資を続けること。
(3)したがって、「自分の選択が間違っていた」とか、深く悩む必要はないと思います。でも、もし気持ちがマイナスになることで、新たな投資意欲がしぼむとなると問題です。当初の、「海外資産の割合を増やす」あるいは、「高配当銘柄により配当収入を得る」という目標が達成できなくなるからです。

 原因は「あなたの選択が間違っていた」ことではなく「選んだこと」なのです。
 もし、パフォーマンスがインデックスより悪いことがストレスになるなら、とりあえず、新たな投資は、インデックス準拠のETFにする方法があります。もうお読みかも知れませんが、私もいつも読んでいる「たばぞう氏」のブログにおススメのETFの記事がありました。下からどうぞ。

今後20年有望な株式ETF - たぱぞうの米国株投資

 私は、まだインデックス投資はしていませんが、いずれ半分くらいはインデックスにするつもりです。まだしていない理由は、私はシニアなので、個別投資に取り組むなら今しかないと思っているからです。

 最後の最後の鉄板は、「インデックス投資のドルコスト法」。
 私は、なるべく個別でしかも、「買いたいときに買う」方法でがんばって、「しんどいな」と感じたら、「インデックス投資のドルコスト」に移行を決めています。もうそちらにいったら、個別とか面倒なことはしなくなるかもしれませんが。

(追記)
 リタイア時の資産構成についてはいろんな考えがあると思います。実は、私はリタイアして、しかも海外資産の割合は少ないので、「言行不一致」の最たるものです。海外資産の割合をできるだけ増やしていおいた方がいいと思う理由は、
(1)日本の経済割合が世界の7~8%でその割合が今後減少すること。
(2)日本の少子高齢化問題は根が深い。団塊の世代がすべて75歳になる2025年には、健康保険や介護保険などの社会保障の財源等はまだ不明のようです。中原圭介氏のブログにもあります。中原圭介の『経済を読む』 - livedoor Blog(ブログ)

(3)現在日銀の「非常時対策」としての長期金利0%も政策も出口がない、「片道燃料の特攻、戦艦大和」の様相を呈しています。
 では、日本の困難な状況の始まる時期ですが、歴史に学ぶとすると。
(1)オリンピックのあとは経済が大きく落ち込むケースが多い。
 2008年の北京オリンピックは、2008年を待たずに下落が始まり、リーマンショックと重なりました。その後大幅な公共投資を実施して、立ち直ったかに見えましたが、現在も根本的な解決には至っていません。
 2016年のリオオリンピックは散々でした。オリンピックの前から落ち込みが激しく、国民の「しらー」とした雰囲気の中で行われました。直前には大統領も罷免され、今も混乱の最中にあります。
 さすがに日本は、オリンピック前の「総崩れ」とはならないと思います。しかし、前倒し、先食いの影響は確実に出るでしょう。中国ではないですが、日本も、「大型公共投資」に走るのでしょうが、それで事態が解決した時代はとうに去ったと思うのですが。
(2)紙幣乱発の国は、最終的には「ハイパーインフレで終わる」という事実があります。これを覆すには相当強力な「根拠」が必要です。私にはあるようには思えません。
 現在、日銀は「物価上昇率2%」をやみくもに達成しようとしていますが、いまだにできていません。物価が思うように「上げられない」ということは、逆に「下げることもできない」ということです。物価は日銀にはコントロール不能なのです。

 インフレが始まり、「悪い円安」が始まる時期は?
 米国での「住宅バブル」「サブプライムローン」の問題点は早くから指摘されてきました。2000年ごろには、学者でもいましたし、民間人でも、早めに家を売却して、「バブル崩壊」に備えていた人もいます。しかし、バブルがはじけるまでには2007年までかかったのです。7年のずれがありました。
 一部の人が「こわいぞ、こわいぞ」「くるぞ、くるぞ」という時には来なくて、多くの人が、「なーんだ、大丈夫じゃないか」と安心したころに、「どーん」とやってきたのです。
 これを日本に当てはめると、かなりの人が、「危ないぞ」と言いいだしていからも、5~10年のタイムラグがあることになります。
 一つ確かなことは、「起きてから準備しても遅い」ということです。逆に海外投資が「バカをみる」可能性は、ほとんどゼロのように思えます。日本だけが成長できて、米国を初め他の国々が落ち込む可能性ですから。日本は技術や個人の能力を生かす受け皿づくりと、会社統治の合理性を欠いています。(もっともこれは中国、韓国を含めて東アジア全体にいえるかもしれない)
 また、「起きそうになってからの準備」は大変な精神的なストレスを伴うと予想します。1ドル200円とかでドル転しての投資になりますから。

以上です。予想や筆者の勝手な意見も多くて恐縮ですが、参入が遅くパフォーマンスにお悩みの方の参考になればと思い記事にしました。

皆様のよい投資を!

おねがい 下の米国株のところをクリックしてランキングサイトにお戻りいただけると、点数が上がるのでうれしいです。よろしくお願いします。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
にほんブログ村

スポンサードリンク