シニアの投資の問題点と私が考えるより安全な方法は。(1)
米国株投資家のみなさんこんにちは。2018年8月14日(火)
<退職後の投資で被害をこうむる例が後を絶たない。>
TVCMでも退職金の運用は当○○へみたいなのをよく見かけます。
退職金は、まとまったお金が入る多分、一生で一回のチャンスです。
その大切なお金が大きく減ったりしたら、労働収入がなくなった身としてはとてもつらいものがあります。
その原因と対策を個人的に考えてみました。
(初めに)
なおこの記事はリタイアシニアが書く、リタイアシニア向けの記事です。しかも個人的な考えです。
今後の労働収入が見込める方とは立場がかなり違いますからその点をご考慮ください。
問題点1
専門家は特別だと思い任せてしまう。
専門家には2種類います。1つめは株式投資を純粋に研究している人、あるいは投資を生業としている人。主に機関投資家。
2つ目は、投資商品を販売する人。
普通のリタイアシニアが1つ目の専門家と接する接点はありません。本を出版されていれば読むことはできます。
しかし現役の機関投資家が自分の手の内をさらけ出すことはあり得ませんし、変に情報を流すのは法律に抵触する恐れがあります。自分の職を賭けてまで発信することはないでしょう。
有料の会員向けに情報を提供している、個人や会社はあるでしょう。
投資を本気に取り組もうとする人や、大きな額を運用するのでなければ特に必要はないと思います。
投資を営業している人は、その対象の商品についての知識は豊富でしょうから情報は得られます。
しかし、売るサイドと買うサイドは利害が正反対です。
そのような人に判断を仰ぐのは根本的に間違っています。
問題点2
特別な商品の方が、複雑な商品の方が有利だと勘違いしている。
金融テクノロジーを駆使した商品や、長い名前の商品はきっと優れているんじゃあないかという誤解があります。
インデックスがとりあえずは最善
買い付け手数料は無料で、しかも年間経費の安いインデックス投信、ETFが豊富な今日、複雑な商品を検討する必然性はまるでありません。インデックスを越えるアクティブ投信の割合は少ないからです。それを掘り当てることを狙うなら個別株の方がまだ簡単と思います。
専門家のアドバイスも不要です。
判断しなければならないものとしては
(1)どのインデックスをどの割合で買うか。
ⅰ 全世界インデックス1本で済ます。
ⅱ より安い手数料を狙って上記を コクサイ+TOPIXにする。TOPIXは8~10%くらい。
ⅲ 自分のオリジナルで組む。全米S&Pなど。
(2)いつどれだけ買うか。
これらは人に聞いても解決しにくい問題です。例を後述しています。
問題点3 リスクに対する準備ができていない。
リスクとは損する可能性です。
一般に投資家は自分で思っているより遥かに、損に対しての許容度がないそうです。
ましてシニアは、労働収入がないのでなおさらです。年齢的に忍耐力が下がる傾向もあります。
金融機関の窓口で投資額を決める時には、当然ですが担当者はなるべく多くの投資を奨めます。
①金資産の総額を把握している。②手数料は額に比例する。③控えめにしていると他の金融機関にとられる。が主な理由です。
問題なのは自分で決めた投資額ではないことです。そして、比例してリスクも自分で決めていないことです。
<大きすぎるリスクがトラブルのもとになる>
窓口では様々なリスクの説明が義務付けられていますが、はっきり言って具体的に理解できる人は少ないでしょう。数字でないからです。
「この商品には下落リスクがあります」「元本割れのリスクがあります」と言われても当たり前すぎてピンときません。
<実際に運用を始めて、下落して損失が出てから初めてリスクを知る>
資産3千万円の内、2千万円をある商品に投資したAさんは、横ばい、あるいは上昇している時は、自分のとっているリスクの額には無頓着です。
だから運よくその商品が上がり続ければ、Aさんにはリスクとは無縁にハッピーな投資となります。
リーマン以降、アベノミクス以降、そういう人の割合は多いので余計リスクについての関心が薄れている傾向があると感じます。
しかし、現時点で投資すると、相場の初期とはとても言えませんので、世界、米国、日本とも、投資した商品が下落する可能性は大いにあります。もちろんこのまま上昇を続ける可能性もあります。
S&Pインデックスで10%あるいは15%の下落はありうることです。
アクティブ型ならさらに振幅は大きくなります。
そうすると上記のAさんの例だと、200万~300万の損失はインデックス型でも生じます。これは〇〇ショックというタイプの大幅下落ではなく、通常よくある下落です。
通常の家庭ではこの損失は大きすぎると感じます。
特に奥さんはびっくりするでしょう。「あなたこれから先長いのに、こんな損が出るものはもうやめましょう」「これ以上損が出ないうちに解約しましょう」となることは必至です。
損切りするのが良くないとは思いませんが、無計画に、追い込まれてやる分はたいてい後悔が伴います。
長期上昇トレンドにある時は、たいていこのくらいで反発に転じるからです。
「もう金輪際株には近づくまい」「投資とは無縁で過ごそう」と決めて手じまったあとです。
どう解決すればいいのでしょうか?
字数が規定に達しましたので、続きは次回にさせていただきます。
日本はトルコ問題で440円安と大幅安でしたが、米国は堅調です。とりあえず良かったですね。
それではみなさまの良い投資を!
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グローバリズムの後退と国家主義の台頭。投資へのリスクは(2)
米国株投資家のみなさんこんにちは。2018年8月11日(土)
いやートルコリラの下落がすごいことになってますね。
大統領が国民が持っているドルや金で大幅下落中のトルコリラを買うように訴えています。そのうちドルの保有が禁止されるのでしょうか。
独裁国家、強権主義では通貨が大幅下落するというのをまざまざと見せられました。
南欧の銀行がまたしても貸し付けているらしいですが、米国にはあまり関係はなさそうです。
しかし、最高値だった米国株も、待ってましたとばかりに調整しました。
一過性だと思います。
さて行き過ぎたグローバリズムの調整と国家主義の台頭が投資に及ぼす影響を考えてきました。
投資の立場だとグローバリズムの後退はすごく嫌だけど、私たち個人の生活の面となるとそうとも言えません。
<小さな集団でのトップでも幸せ感、満足感はある>
トップにもいろいろあります。
世界でトップ、日本でトップ、県でトップ、・・・・クラスでトップ、仲間内では一番
だんだん規模が小さくなりますが、それなりに満足感はあります。
グローバリズムで、大きな集団でばかりで考えることになると、スポーツでも、趣味でも、あるいは美人度、イケメン度でも非常にハードルが高くなります。
だから、個人の気持ち的には、グローバルでない方が満足度は高くなります。
特に日本ではこの傾向が強いようです。
島国で、他国からの侵略も考えないで済んだせいかもしれません。
さて話が少しそれましたが、昨日の続きです。
昨日の記事のあらましは
政治経済のトリレンマの
1 グローバリズム 2 国家主義 3 民主主義
は2つしかかなえられない。
1 欧州は行き過ぎたグローバリズムを修正しようとしている。国家主義の極右が台頭している。
2 米国はトランプ大統領がアメリカファーストでグローバリズムを犠牲にしようとしている。
3 中国は民主主義がないのでグローバリズムを推進できる余地がある。
ということで今日は
4 日本の場合です。
日本も民主主義は確立しているので、残り一つです。
日本では現在そんなにグローバリズムが行き過ぎているわけではありません。
むしろ言葉の問題や気質のせいで内向きのところがあります。
国家主義とバランスを取ってきたように思います。
しかし近年日本でも国家主義の動きが強まっています。
ただ欧州やアメリカや中国のような極端な主張があるわけではありません。
外国人排斥というわけでもありません。
米国の元から独立しようというのでもありません。
むしろ民族系の雑誌を見るとトランプ支持の人が多いようです。
だから今まで見てきた国や地域の中では一番バランスがいいといえます。
でも今以上にグローバリズムが後退して、産業力が後退すると、モラルハザードが起きて通貨が下落するリスクは残っています。
やはり全資産の半分くらいは円以外の資産でもつのがリスクとしては少ないと思います。
まとめ
行き過ぎたグローバリズムの修正のうちは問題ないと思う。
欧州は問題解決までに長引きそうだ。
米国は反グローバリズムでどのくらいの悪影響が出るのかは現時点では予想がつかない。でもこの動きが行き過ぎると米国が失速する可能性もある。
その時は世界を巻き込んでの株安となる。
日本はグローバリズムは行き過ぎではなく、その修正も必要ないので安定している。
米国の高関税を使っての輸入制限など、考えもしなかったことが起こっています。
突飛で極端と言えますが、米国の保守、民族系、キリスト教右派、ユダヤ寄り、の人は支持しているそうですから、この動きはこののちも長く続くかもしれません。
S&P500です。3月以降貿易懸念のたびに調整して、買い場となっています。
今後もこの問題は長引きそうですから、50日線に押したところは買場と考えています。
以上です。それではみなさんのよい投資を!
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グローバリズムの後退はどこまで進む。投資家にとってのリスクは。
米国株投資家の皆さんこんにちは。2018年8月10日(金)
トランプが仕掛けた米中貿易戦争の着地点がわかりません。
保護貿易主義の台頭は、貿易縮小を通じて世界経済をシュリンクさせるリスクをはらんでいます。投資家としては大いに懸念されるところです。
また最適地生産の原則が崩れると、消費者は高い商品を買わされることになり損失です。
ちょうど日本の農家保護政策で世界水準の何倍もの価格のコメを日本人が買わされ続けてきた構図と同じです。味はともかく価格面ではです。
米国にしても、1ドルショップの雑貨を米国で生産するとなると、すぐに2ドルに、3ドルにと値上がりすることでしょう。米国民、特にトランプ支持層の中低所得者層には打撃だと思います。なのになぜ高関税が支持されているのでしょう。
余談ですが、100円ショップダイソーで先週ノートの40枚×3冊=100円でした。
今日同じ製品を買ったら2冊で100円でした。50%の値上がりです。
日本は物価の値上がりが少なく、日銀も悩んでいるくらいで、こうですから、インフレは所得のないシニアには本当につらいです。
さて、今日は根本にかえってグローバリズムの後退の行く末を考えます。
政治経済の有名なトリレンマがあります。
1 グローバリズム
2 国家主義
3 民主主義
のうち、2つしか同時には達成できないという公式です。
1 ヨーロッパの場合
典型的な東西冷戦の分断を経て、ドイツが統一を果たしグローバリズムが進みました。
ヨーロッパは一つという理念の元、EUができユーロができ、厳しいチェックもなく、多くの国が参加しました。
東欧、南欧が加入したころが、グローバリズムの勢いのピークでした。
EU内部の格差、きしみ、考えの違い、等でギリシャ問題が起こりました。
EUに参加さえしなかったら、ギリシャ国民も怠け者、金銭管理ができない人々・・・呼ばわりされることもなかったでしょう。
ギリシャ人が優秀であることは、ローマ帝国時代には、賢い、知的な国民として特別扱いされ、金持ちや貴族は家庭教師には競ってギリシャ人を雇ったことでもわかります。
当初は、統一の資格や、区域内の自由な移動など産業に大いにプラスと受け止められていましたが、難民が流入するに当たって、国家主義の極右が台頭してきました。
フランスのマクロン当選でとりあえずの歯止めはかかったものの、今後とも国家主義の勢いは増すことでしょう。
「人のことは後回しだ、まず俺たちのことが大事だろ」というのは何しろ説得力があり、選挙で強い武器になります。
英国のように実際に離脱する国も出てきました。
しかし、英国が将来のビジョンを描きあぐねていることでわかるように、国家主義で国が発展するわけではありません。
かつての共産主義国のように技術的に遅れてしまうかもしれません。
また先日書いたように国家主義が強くなるとモラルハザードが起きやすくなります。
戦前の日本が身の丈以上の軍備支出をしたことでもわかります。
本当に日本の正常な発展を願って、軍備拡大に反対した人も、内容や動機に関係なく、まとめて「非国民」として非難・排除されました。
ヨーロッパの場合は今のところ行き過ぎたグローバリズムの反動の意味合いなのでしょう。
欧州のどこかで極右政権ができてそれが行き詰るまで続くと思います。
だいぶ先ですね。
2 米国のトランプ政権の場合
予想を覆してトランプが当選しました。このこと自体が、米国民がグローバリズムというか、オバマのきれいごと主義に飽き飽きしていたことの証左でしょう。
米国は民主主義は確立していますから、残りは1つです。
アメリカファーストの国家主義を選択すると、必然的にグローバリズムは捨てざるを得ません。
問題は、米国の動きが行き過ぎたグローバリズムの揺り戻しで、中道に戻りつつあるのか、それとも真ん中よりも右寄りに振れつつあるのか、という点です。
どちらにしてもちょうど真ん中で止まることはないので、これからもさらに右に振れるのでしょう。
先々国家主義がマイナスに作用して、米国の発展が阻害されるような事態になれば、大問題です。
影響は米国株にとどまらず、世界的な大幅株安となります。
ドル、円、スイスフラン、各現金、あるいは金への逃避が必要になります。
3 中国の場合
上記の公式では、中国は意外にもグローバリズムを推進できます。
民主主義がないからです。
共産党独裁の国家主義とグローバリズムの相性はわかりませんが、理論的には可能です。
そういえば、中国は「自由貿易を守る」とか言ってますね。
でも投資の面から見ると、不適格と思います。
モラルハザードがいとも簡単に起きるからです。
中央銀行も独立性がありません。
私が中国に全力投資していた2007年までは投資に適していたと思います。
国営企業の古い体質から脱皮するために、スピンオフした上場会社を大事に育てるという意識を感じました。
現在の習政権では、一応の目的を達成したからか、謙虚にコンプライアンスを重視するという姿勢、企業の独自性を尊重するという姿勢が少ないようです。
企業にお目付け役として共産党幹部を役員会に送るとかは顕著な例です。
また欧米の機関投資家が中国共産党の政策に過敏なこともマイナス材料です。
上記の役員派遣なども、私たち日本人からすると「実態は変わらないじゃん」と思うのですが、彼らには重く受け止められたようです。
逆張り、裏道としては当然ありでしょうが。
4 日本の場合
紙面が尽きましたので、次回にさせていただきます。
それではみなさんのよい投資を!
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資産を守るために株式でリスクを補う。(1)
米国株投資家のみなさんこんにちは。2018年8月10日(金)
昨日のタイトル、「初めて紙幣を作ったジョンローから学ぶ」について
「鎌倉見物」さんからコメントを頂きました。
チンギスハンさん。こんばんわ。 実をいうと。最初の紙幣は、中国の宋の時代に発行されています。その紙幣を『交子』といいます。 しかし、紙幣が世界的に流通するのは、チンギスハンの孫にあたるフビライハンの治世の時代です。当時の紙幣は『交鈔』と呼ばれました。 同時代のマルコ・ポーロの『東方見聞録』にモンゴル帝国内で紙幣が信頼されていることへの驚きが記載されています。 さすがに紙幣のグローバルな普及に貢献した人物がチンギスハンの孫にあたるフビライハンなので、コメントせざるえませんでした\(^O^)/ 今後ともよろしくお願い申し上げます。
貴重な情報ありがとうございます。中国は先進的な技術が多いですね。
こちらこそ今後ともよろしくお願いします。
紙幣価値も黎明期に比べると比較的安定してきたとはいえ、長期的には価値の下落トレンドは継続しています。
ドイツのマルクや、ジンバブエドルのような1兆分の1とかのハイパーインフレを除外しても、主要通貨の下落は長期的には平均で150年で100分の1とか言われます。
※どの期間をとるか、どの通貨をとるかによってこの値は大きく変動します。あくまで目安です。
日本は明治維新から現在までの150年でおよそ1万分の1、米国は同期間で500分の1程度と言われます。
<すべてを現金、預金、で保有するのはポジションをとっているのと同じ>
リスクを怖がって、すべてを現預金で保有する人も多いです。
しかしこれは通貨の下落リスクをすべて背負っているポジションになります。
<通貨下落耐性があるのは、株式、不動産、金、石油、債券>
この中で、債券は現預金のジャンルに入れるのが適当と考えます。
その理由は、日本円やスイスフランのように金利が少ない通貨の場合は通貨自体の下落が少なく、反対に金利が高い通貨は下落率が大きいからです。
不動産は目利きが必要なのと、換金性、流動性の問題があります。税制も複雑です。
やはり本命は株式投資と言えます。
<適正な市場への株式投資でリスクを軽減>
資産の半分くらいを目安に、適正な株式投資を行うことで、通過の下落リスクを軽減できます。
長期的な株式のリターンがインフレ率の2倍以上はあるからです。
残り半分の通貨減価リスクを埋め合わせします。
昨日の記事で通貨の下落が起きやすい国や地域の特色を書きました。
モラルハザードが起きやすい、独裁的な地域や国家です。
ロシアのようにいくら資源を持っていても投資が難しい国も多いです。
<世界全体か米国中心のどちらか>
MSCI世界株式インデックスでは時価総額に応じて入れ替えがあるので合理的で、説得力があります。ほったらかしで動かさないとしたら一番有力です。
経費的には山崎元さんの記事にもありましたが、日本以外のコクサイインデックス+トピックス投信の組み合わせが最安のようです。
日本の世界シェアは約8%なのでコクサイ:TOPIX=90:10くらいが計算も簡単です。
ところで山崎さんによると、その割合が60%:40%が最適となっていました。どういう根拠なのかよくわかりません。どなたかご存知の方は教えてください。
少し経費は高くなりますが、VTや楽天全世界でも同様の効果が得られます。
一方ワールドインデックスの54%を占める米国への集中投資も有力です。
ドルは基軸通貨だし、米国企業のダイナミズムは健在だからです。
将来はどうなるかわからないという意見もありますが、その時にはそちらへ比率を移せば済む話です。
現時点では世界丸ごとよりも米国集中の方がオーバーパフォームしています。
<長期的には株式は現金や債券を上回るが、時系列では力関係は変化する>
理論的にはそうでも、高値の時に株式投資をして、その後大きな調整に入ると、現金に対して大きくアンダーパフォームして持ちこたえられません。
現預金を株式に置き換えるにしても、辛抱強くコツコツと置き換えていく必要があります。ドルコスト平均法は有力です。でも万能ではありません。
積み立てていって大幅調整に出会えば同じ結果になります。
10年前のリーマンショックでは、ドルコスト法を継続した人はとても少ないことがわかっています。継続した人も額を縮小しています。
理論的に立派であることと、それを実行できることとは全く別の話です。
ともあれ、現預金をどうやって株式に置き換えていくかは大きな課題です。
現預金、債券、株式のそれぞれのリスクを正しく理解して実行するかが大事です。
本題の「株式でのリスクの理解」は長くなりますのでその(2)で書きます。
以上です。みなさまのよい投資を!
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通貨にもリスクがある。初めて紙幣をつくったジョンローから学ぶ。
米国株投資家のみなさんこんにちは。2018年8月9日(木)記
<株はこわい、リスクがあるといわれるけど>
株式投資というと、ばくち、ギャンブルみたいな見方が依然根強いです。
そう信じている人に「そうではない」ことを説明しようとしてもなかなか聞き入れてもらえません。
一方、リスクのない代表選手の「現実通貨」にも相当なリスクが存在します。
私たちの1円も、150年ほど前の幕末には1両でした。
価値の下落は激しいです。
幕末、太平洋戦争、という節目に大きな下落が起きています。
ドルでも下落は激しいです。
今では当たり前の紙幣はジョンローが初めて作った。
1 金貨、銀貨、銅貨だけが使用された時代は、経済の発展は難しかった。
限られた鉱物資源である、金や銀をもとにしていた時代は、人々が求める豊かさを供給できませんでした。農業製品や、工業製品が拡大してもそれに対応する通貨が発行できない。
つまりGDPの上昇に合わせた通貨の拡大、信用供与ができなかったのです。
紙幣が当たり前の、私たちからすればもどかしい限りですが、発明前なのでしかたありません。
2 始めて紙幣を作ったジョンローは魅力的な人物だ。
(1)スコットランド生まれ。頭が抜群に良い。
(2)男前でモテまくり。
(3)女性をめぐって決闘で相手を殺した。
騎士道ではアリかもしれないが、法律上は追われる身に。イギリス脱出。
(4)賭博の才能があり大きな財産を築く。
賭博で財産を築くとかありえないと思っていましたが実際にいたのです。ただし、勝ちすぎてイカサマを疑われていたようです。イカサマの証拠はない。でもしたかも。
数学的確率論で勝ったそうです。
(5)紙幣発行の論文を書く。
土地を担保とした紙幣の発行を提唱しました。(土地の徴税権が担保)
ポット出の学者が相手にされるはずもない。
(6)困りに困ったフランスが起用。
太陽王ルイ14世の乱費、戦費等で膨れ上がった債務のフランスが背に腹を換えられず起用する。
当時のフランスの借金は国の税収の25年分ほど、GDPの2.5倍ほどだった。
→笑えない。今の日本と同レベル。
3 ジョンローの政策、紙幣の発行。(兌換紙幣)
金貨、銀貨の正貨を担保として、その範囲内で王立銀行券を発行。
ポイントは
(1)紙幣の価値は正貨の1%増し。
つまり、100リーブル紙幣と交換に101ルーブルの金貨と交換した。
(2)かさばらず、泥棒に逢いにくいので人気化する。
(3)保有する金、銀以上の発行は固く禁じた。
→しかし、周りに説得されて紙幣を増発する。(モラルハザード)
感想
1 保有する金、銀の範囲内で紙幣が出されて、それが順守されれば、信用の創出は2倍となり、大発明だったと思う。
2 モラルハザードは国民、権力者の希望、ニーズで必然的に起こる。
3 もしフランスがこれ以上の問題を抱えていなかったら、他国よりも信用創造が大きいだけ、発展も大きかったと思う。
→どんな素晴らしい発明も生かし方次第ということ。
実はジョンローは世界3大バブル事件の「ミシシッピ会社」バブル事件の立役者として有名ですがここでは省略します。
現在でも通貨にリスクが有る点。
現在でも、ベネズエラ、アルゼンチン、トルコと通貨が急落している国は多くあります。デフォルトもあるでしょう。
日本の円はスイスフランと並んで安定通貨とされていますからピンときませんが、将来的には、大幅下落の可能性は大いにあります。
歴史によると激しい通貨の下落が起こりやすい環境として
(1)モラルハザードが起こり、通貨の大量発行が容認される。
(2)モラルハザードは独裁国家で起こりやすい。
(3)モラルハザードは国民の希望を受け入れる形で行われる。
(4)中央銀行が独立していない。権力に左右される。
世界を見渡すと、ロシアやトルコに投資しようとする人はいないでしょう。
これらの国は通貨が権力者の都合でどのようにでも操作されるからです。
残念ながら理想の通貨は存在しない。
時代により、状況により変化するからです。
より下落の少ない、安定的な通貨を選ぶしかありません。
基準になっているドルも下落の可能性が高い。
各国通貨の基準になっているドル自体もトランプは「高すぎる、安くしろ」と通貨、国債の増発を促しています。
日本のアベノミクスも円安からの経済効果が中心でした。
<結論>
株式投資をリスクが高いとして頭から敬遠していると、基準としている円やドルの下落リスクに気づかない。
ドル、円は今のところ大丈夫だけど、将来はわからない。
モラルハザードがおこり大幅下落が生じないか注意する必要がある。
資産を全額円で持つというのは、かえってリスクが高い。
半分は株式あるいは不動産での保有がベターか。通貨分散も必要と思う。
以上です。みなさまのよい投資を!
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個別株投資には自分なりのはっきりとした理由が要る。
米国株投資家のみなさんこんにちは。2018年8月7日(火)記
猛暑がこれから通常になるのでしょうか?
暮らし方やシステムも見直さなければいけないかもしれません。
冷房がある学校とない学校があるようです。あの多治見市にないのは驚きです。
さて、私事です。奥さんのお母さんが、認知症(レピー小体型)と診断されました。
86歳で元気です。一人暮らしでやってきたのですが、曜日もわからないし誰かが付き添う必要があるそうです。介護認定の申請をしました。
長男夫婦と、私たちで今後の対策を検討しています。
どちらも遠く離れているので、(私は新幹線で1時間ちょっと)弟は奈良なのでやはり1時間半、大変です。
料理も洗濯も本人がするのでその点は大丈夫なのですが、いろんな症状が出ています。誰かが侵入しているといいます。
たいていの場合はいたって普通です。
だれかが一緒にいれば多分大丈夫なのでしょう。寂しがりだし。
そんなことで、当分は最優先事項が「介護」になります。
今までの投資のまとめの意味で、自分自身への記録を兼ねていくつか記事を書いておきたいと思い立ち筆をとりました。雑な面はお許しください。
<あえて個別株投資を選択するにははっきりした理由が必要と思う点>
1 インデックスが有利なことは実証済みだ。
インデックスについては多くの本や記事がありますので、くどくなりますので省略します。
インデックスを上回る成績を上げるのは、株式市場参加者のうち数で20%程度と言われています。80%は下回っています。計算が合いませんが、ごく一部の投資家、機関投資家が大勝しているためです。
勝っているのが数で2%ほど、大勝ちしているのが0.2%ほどと思われます。
量的にはオーバーパフォームの総和とアンダーパフォームの総和は当然ゼロになります。
2 大部分の素人投資家は自分の立ち位置がわからない。
自分は40年弱の投資歴がありますが、しっかりと株式投資の勉強をしていません。
それで遅まきながら今、オニールやミネルヴィニやデビッドライアンの著書を読んでいます。
自分も辣腕トレーダーななろうというのではありません。株式市場でもっとも成功された方の思考を知りたいと思ったのです。
成功しているトレーダー、投資家がわざわざ自分の手の内をさらけ出すメリットは何もありません。バフェットも自らは本を書いていません。
だから通常は、彼らの「秘術」は秘匿されたままです。
しかし、何かの事情で、十分な時間を経て、ごく一部の方が、親切にも私たち素人向けに秘術を公開してくれます。
それが50年前の事例でも、古びるわけではありません。
現に彼らのうちの誰一人として、1920年代に活躍した不世出のトレーダーバルモアを越えたとは言っていません。
彼らの水準に達するには、情報開示が進み、ハイテクが進んだ現在でも大多数の人には不可能と感じます。AIはどうでしょうか。
3 敵を知り己を知れば百戦危うからず。
孫氏の兵法は永遠の真理です。
同じ株式市場に参加する、多くの機関投資家、手練れの個人投資家を知れば知るほど、それはアイガーの北壁のように高くそびえます。
一方己の投資の実力、熱意、能力の方はどうでしょうか?
4 公開情報でもきちんとチェックしている人はごく少数だと思える点。
自分の場合です。
会社あるいは株価の判断に重要な役割を果たすものに四半期決算があります。
これは誰にでも公平に公表されて、かつ同時に公開されます。プロだから事前にわかるということもありません。
だから、発表を巡っては、今回のNFLXやFBのように10%を超えて急落するものも現れます。
会社のホームページで見ることができます。私もチャレンジしています。
しかし、数十ページに渡る報告書もあり、全体を詳細に理解することは至難です。
一番の壁は英語です。
だから、売上、営業利益、純利益、EPSと各前年比を確認して終わります。
今後の事業見通しも発表され、過去と比べての上方修正、下方修正は大きな意味を持ちます。
数字はともあれ、ニュワンスは理解できていません。
また、GAAPとNONーGAAPでは数字が異なりますので、両方の確認が必要です。
ましてや、2017年4Qおよび通期の場合は法人減税の「税金繰延資産の減少」とか素人には訳の分からないものも登場して私たちを混乱させます。
さらにホームページには「電話会談」も公開されています。
文字はともかく、電話会談は普通の日本人にはハードルが高いです。
私はもちろんダメです。
でもこれらの完璧な理解までが、公開されている投資家の義務というか入り口です。
10つの銘柄を保有していれば、本来は各四半期ごとに10つのこれらの作業が最低限必要です。
もっとも、主要な数字以外は知らなくてもいいという考えももちろんあります。
そこは考え方なので、それではだめというわけではないですし、現にそれで好成績を上げておられる方もいるでしょう。
しかし、市場の主要プレーヤーである「機関投資家」にはそのような方は皆無でしょう。
発表された情報を重箱の角をつつくようにして吟味しあい、検討しあうでしょう。
何しろそれが仕事であり、アイデンティティーですから。
しかしいくら努力を重ねても、並外れた好成績を上げられる機関投資家は限られます。
5 素人が個別株を選択するのはごく限られた場合だ。
動かす資金と、それにかかる労力と、そしてリターン効率を考えると、素人が敢えて個別株を選択する理由は無いように思います。
高パフォーマンスの実績があったり、長年の経験があったり、あるいは、株式投資そのものが好きだったりする、特殊な場合でしょう。
6 若い方の場合はスキルを磨くという目的では十分な利用価値がある。
また、お金ができてから、「自分はトレードが向いているんじゃあないか?」というようなムダな考えに走らないために、残された時間が多いうちに、また少額で、たくさんの失敗をして学んでおくことは大きな意義があります。
それに向いていないとも限りません。
長くなりましたので第一弾はここまでにしたいと思います。
みなさまのよい投資を!
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日本人のDNAに最適な投資法は?
米国株投資家のみなさんこんにちは、
相変わらず猛暑ですね。 2018年7月23日(月)記
有名な脳科学者で美人の中野信子さんの「不倫」を読みました。
「サイコパス」も名著でしたが、やはり名著でした。
文春文庫896円
詳しくはお読み頂くとして骨子は
(1)不倫しやすい遺伝子がある。すきをみて不倫を続ける。
(2)一夫一妻は歴史的にも、地理的にも少数派である。
(3)強固な一夫一妻制の動物にはプレーリーハタネズミがいる。パートナー以外が近づくと攻撃する。
(4)出会いが少ない深海に住むミツクリコナガチョウチンアンコウは、出会いを確実にするために、オスとメスが血管でつながれている。オスは数センチしかなく、生殖が終わるとメスに吸収される。(悲しい!)
(5)類人猿でも、オスとメスの関係は多種類ある。
ゴリラ・・・ボスが独占
ボノボ・・・人に近い
(6)不倫には生物学上有利な根拠がある。
オスの最適化戦略・・・遺伝子(精子)をまき散らす。
メスの最適化戦略・・・優秀なオスの遺伝子を家庭的なオスのパートナーに育てさせる。(托卵)
・・・といろいろ興味深い内容があるのですが、
今日の本題に関係があるのは
セロトニントランスポーターのタイプです。幸せホルモンと言われている一種です。
いくつかあるそうですが
LL型が最も楽観視しやすく、チャレンジ精神が旺盛。
SS型が最も慎重でチャレンジしない。だそうです。
アメリカ人は
LL型 30%、SS型が18%
日本人は
LL型 3%以下、SS型65%
と圧倒的な差があります。
もちろんアメリカ人でも慎重なタイプは18%もいるし、日本人でもチャレンジする人は3%もいます。
さしずめ、孫正義さんなどは確実にLL型でしょう。
私は、SS型である自信があります。
日本人が着実な大企業や公務員を選択しやすく、起業が少ないと言われるのも、遺伝子の影響もあるのでしょう。
投資で考えてみましょう。
日本人では⅔がSS型で慎重派です。
多数派に合わせて最適な投資を考えてみます。
1 プロに負けない投資と言えば「インデックス投資」。
スポーツで例えれば、始めたばかりのど素人も達人も、インデックスに絞れば優劣はありません。
さらにそれをドルコスト法で15年とか20年とか投資すればほぼ100%の確率でリターンを得られます。
インデックス主義者でない、ウオーレンバフェット氏も、グロース株の神様のオニール氏だって推奨しています。
対象は、世界株式インデックスあるいはMSCIコクサイ(日本を除く先進国)+トピックスがまず浮かびます。
具体的には
①楽天全世界 経費率 VT分0.1%+楽天分0.2296%=0.3296%
②イーマクシススリム先進国(日本以外先進国) 0.1095%+イーマクシストピックス 0.159%
が有力です。②では新興国が抜けますが。
ちなみに世界でのシェアは 日本以外先進国77%、日本8%、新興国15%くらいです。
(2)米国だけへの投資は
米国は全世界の55%くらいを占めています。さらにパフォーマンスはいまのところ他の地域をオーバーパフォームしています。
だから一国を対象にするなら米国のS&P500ETFのVOO,IVV、さらにVTIは有力です。
しかし、20年先にはどうなっているかわからないことを考えれば、米国集中投資の場合は、米国が不調になればリバランスが必要です。
個人的には、そこまで長期の時間が自分にあるかどうかわからないので、インデックスにはチャンスがあれば投資するスタンスです。
2 選んで投資するとしたら
自己を主張するとそれなりの責任が伴います。
インデックスを選ばないとしたら、それがどんな選択であれ、インデックスを上回る、あるいは下回ります。それが極端に激しい場合もあります。
(1)グロース(ハイテク)投資の反対はバリューではない。
よく、グロースかバリューのどちらが優れているかが論議されます。そして、両者はお互いを敵のようにさえとらえています。
インデックスを選ばないという点では、同質の関係だ。
しかし、どちらも、最も素人に有利なインデックスを選択しないという点では共通しています。兄弟と言えます。
(2)過去には高成長株も平均化してきた。
今では高配当株でデフェンシブの仲間に入れられる、コカ・コーラや石油株もかつては高成長株でした。
どんな高成長分野あるいは銘柄もやがては平均化するという法則があります。
ただそのスパンがわからないだけです。
現在高成長株といわれているアマゾンなども数年後、数十年後には、平均的な株になっているでしょう。
ハイテク分野が平均化する過程では、徐々に成長率が鈍化して他の銘柄群に追いつかれるかもしれないし、ITバブルのように一気にクラッシュして、平均化するのかもしれません。
でも、それまでは大丈夫と見てハイテクに投資するのも、「クラッシュは近い」と見て避けるのも、コインの表裏と言えます。
<結論>
1 日本人の遺伝子から考えれば、そしてSS型としたら「投資しない」または「インデックス」があっているといえます。
2 でも35%はSS型ではないですから、そのような人たちは他の人たちと違った景色が見えているはずです。
3 インデックスを選ばないとしたら、SS型のタイプの方は十分な勉強や経験が必要だと思います。自分です。
以上です。本の本題の不倫についてはパッシングの原因など面白いです。ベッキーやら
山尾議員やら、えーと、育児休暇議員の・・・のケースなど具体例もあって納得です。
それではみなさんのよい投資を!
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今年の振幅をどうとらえる?ハイテクはリスク大か?
米国株投資家のみなさんこんにちは、暑さ強烈です
2018年7月17日(火)記
今年は上げ下げの大きい展開となっています。
どうとらえるのかが難しい展開です。
下はS&Pです。
またS&Pとナスダック、ダウの主要指数の間でも動きが異なります。
今日は数字的に見てみました。
下記の数値は日足で終値を使いました。グラフからの読み取りです。
① | ② | ③ | ④ | ⑤ | ⑥ | |
2月 | リバウンド | 3月 | リバウンド | 上昇率 | 上昇率 | |
下落率 | 上昇率 | 下落率 | 上昇率 | 1月高値から | 2月安値から | |
S&P500 | -9.8 | 8.6 | -7.9 | 8.5 | -2.2 | 8.5 |
Nasdaq | -9.6 | 11.9 | -9.4 | 13.5 | 4.1 | 15.1 |
Dow | -10.2 | 8.2 | -8.7 | 6.7 | -5.4 | 5.3 |
VGT | -10.1 | 14.4 | -9.3 | 13.9 | 6.2 | 18.2 |
GOOGL | -15.5 | 15.4 | -12.9 | 18.5 | 0.5 | 19.1 |
MSFT | -10.6 | 14.3 | -9.4 | 20.6 | 11.6 | 24.9 |
AMZN | -7.6 | 19.4 | -14.4 | 33 | 25.7 | 36 |
①2月初めの長期金利ショックでの1月高値からの下落率です。
②それからのリバウンド率です。
③3月、4月の貿易戦争の下落率です。基準は直近高値。
④その安値から現在までの上昇率。
⑤1月高値からの現在の上昇率。
⑥2月初めの安値からの現在までの上昇率。
(考察)
(1)貿易戦争の影響からか、ダウとS&Pは1月高値を抜けていない。
(2)ナスダックとVGTを見るとハイテクは影響が少ないことがわかる。
(3)個別銘柄ではグーグルはハイテク平均を下回っている。MSFT、AMZNは大きく上回っている。
(4)今年の2回の下落ではハイテクが特に下落幅が大きかったわけではない。
(5)MSFT、AMZNの押し目を拾って強気で攻めた方は大きなリターンを得られた。
(まとめ)
1 「山高ければ谷深し」と教訓では言われますが、今年に限れば、大きく伸びたハイテクが特に売られたようには見えない。
2 上下動を経ながら、アマゾン等は大きく株価が上昇した。
3 この傾向は今後も続くと考えられる。
4 ハイテクがこれからバブルに向かう可能性はあると思う。
現時点が、適正か、割高か、バブルかの判断は難しいが、個人的にはやや割高の状態だと思う。
今後「上がるから買う」という風潮が強まれば、バブル化する恐れもあると思う。
適度な調整をはさみながら少しずつ上昇するのは健全と思う。
5 個人的な投資方針としては、50日線を割る、あるいは近づいてからの反発は少しづつ買う方針は継続。(ただし全体が中、長期的に上昇トレンドを維持していることが条件)
アマゾンの今回の下落は50日線を割っていないが、接近して反発しているので、1700周辺は買場の一つだった。(あとから見れば不思議とよくわかるものです。その場面で判断実行するのはとても難しい。
(50日線を割った銘柄もあったが、AMZNは割らなかった。それだけ買い気が強いのだろう。)
8月、9月でまた買場もあると思います。トレンド転換かどうかの判断が難しいですがチャンスでは少しずつ買う予定です。
それではみなさんのよい投資を!
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株式投資の理想と現実。差をどう埋める。
米国株投資家のみなさんこんにちは
2018年7月15日(日)
ご無沙汰しております。
さて、米国株はナスダックが最高値更新と好調です。
夏にはだれるかなとも思っていたのですが、このまま好調決算に向かって進むのでしょうか。
しかし、好調決算を発表後に売られる展開は1Qでもあったので、今度もその再現の可能性は高いです。油断は禁物と思います。
最もそんなに多く保有していないのですが。
上昇トレンドはしっかり継続しています。
6月終わりの下落では3%ほどの下落となっています。
下降トレンド入りしてもおかしくない勢いだったです。
2か月に一回くらいの頻度で小規模の下落が起こっています。
そうすると次回は8月末から9月くらいでしょうか。
しかし買い候補のAMZNなどは下げにくくなっており、今回も私には買い時期のサインには見えませんでした。それだけ買いを狙っている人が多いのでしょう。
わかっていたのに買えなかった・・・本当はわかってなかった。
アマゾンの2年チャートです。週足です。
今年に入ってからの上げの角度が大きいです。
個人的には、ちゃんと現実利益を計上するようになった安心感が大きいと思っています。幅広い層が買うようになりましたから。
こういうのを見ると、早期に買っていた人がうらやましくて仕方がありません。
「自分も伸びることはわかっていたのに買いそびれてしまった」という気持ちが強くなります。
しかしこれは本当でしょうか?
赤字だったりPERが300を超える状況で買える人は限られています。
将来性は感じていても、PERを基準にしている人に買える水準ではありません。
私も買ってませんでした。
そんな中での「買えば上がるかもしれない」というのは、たくさんの思い付きの一つでしかないと思うのです。
「買っとけば将来性がある」という思いと同時に「急な失速もあるかもしれない」という思いも同時にあったはずです。
それを示すのが4月の下落時点です。
かなりはっきりした買いサインを示しています。買うとしたらチャンスです。
しかし、「買っとけばいいかも」と思っていた人も実際の下落に直面すると、「やっぱり下落が来たか」と身構えて買いを逃してしまいます。実際にこの時期にはS&Pは200日線を割り込んで弱気相場入りを示唆していますから。
つまりなんにもわかっていなかったといえます。
思いつきを一つ一つ論理的に具現化して詰めていかなければ、「買う」という実際の行動には結びつかないと思ってます。
理想と現実のギャップをどう埋めていく。
理想の投資スタイルやイメージがあったとして、現実にはそれには程遠いものになります。
このギャップをどう埋めていくかが大きなポイントになります。
自分としては「自分のできる範囲での投資をルール通り実行するしかない」と割り切っています。
つまり、買い時と見たら「どーんと全資金を入れる」というような思い切ったことは自分には無理というコトです。
シニアの投資でも同じことが言える。
人生100年時代になると、年金だけでは不十分ということで、リタイア後の株式投資を奨める記事も週刊誌等で相変わらず多いです。
しかしここでも理想と現実の差に目を向けなければいけません。
理想のスタイルのいくつかを上げると
(1)1億円で3.8%の高配当株あるいはETFに投資しておくと、毎年300万円の配当が受け取れて、リッチなリタイア生活が可能。
(2)インデックスに投資しておけば、長期的に上昇し、後継者にも残せる。
(3)高成長株に投資しておけば、退職金等を大きく増やすことができる。
・・・
理論的には十分可能だし説得力があります。
しかし、揺れ動くものに投資している以上、思い通りにいくとは限りません。
一時的に大きく下落した時にどう対応するかは、そのような週刊誌の記事には書かれていません。
そのような危機に対応できる範囲での投資であるべきです。
リタイアを境に大きく投資スタイルが変化するのはリスクが大きい。
一番リスクが高いのは、したことがない株式投資をリタイアを機に始めることです。
逆に一番リスクが低いのは、それまでの投資スタイルを継続することです。
グロース→インデックスなどはより安全かも知れません。
また、必要以上の現金収入があるのは、いろいろな問題を引き起こす可能性があります。
どういう基準で支出するかの判断が難しいことが増えるからです。
冠婚葬祭、墓、住居のリフォーム、趣味、旅行、・・・
それらのすべてについてパートナーと意見が一致することはまずないです。
また値段があいまいなものも多いです。
その中で「お金がない」というのは、だれもが納得する簡明な解決策です。
周囲からは「さえないな」「困ってるんだな」とか下に見られて不快かもしれませんが、逆に言えばそれだけです。
以上です。
それではみなさんのよい投資を!
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6月買い増し株の中間報告
米国株投資家の皆さんこんにちは、ご無沙汰です。
2018年7月10日(火)
すごい大雨でしたね。自分は被害はなかったのですが、交通機関は止まりましたね。あとコンビニのおにぎりとかパンも。もう回復してますが。
私たちの便利で平穏な生活も実は薄氷の上にあると痛感します。
ところで石油の埋蔵量世界首位のベネズエラではチャベス以降の反米路線があだになり石油生産が大幅に落ち込んでいるそうです。
インフレ率は統計にもよりますが、1年で2600%とありました。
資源に恵まれていたとしても、それが国民生活の幸せには直結しないようです。
「最高の幸せ度を狙った、そして国民からも支持された、究極のバラマキ政策の結末を見た気がします。」
我が国のバラマキも相当なものですが、大丈夫でしょうか?
さて、出直し投資の実験、練習で6月に2銘柄を買いました。7月にも同じ銘柄に買い増しを行いました。
まだ結論が出ている段階ではありませんが、中間報告をしたいと思います。
まず全体です。S&Pです。
米中の貿易戦争激化で弱気相場入りも懸念されましたが、心配を吹き飛ばして力強く上昇中です。
ダウも、200日線を割り込んでいたのが50日線の上方に上昇しました。
ナスダックも史上最高値を狙う勢いです。
1つ目はNVDAです。
対中売り上げが25%もあり影響を大きく受ける懸念がありました。
すでに保有していましたが、6月5日に新高値更新を根拠に266ドルで追加購入1度目。
現在249ドルですので、まだ6%ほど下回っている状態です。
2度目は7月初めに、50日線を割って、一旦底を打ったように見えたので236ドルで購入。こちらは少しプラス。
<まとめ>
1 このくらいの規模(16兆円ほど)にもなるといくら業績が良くても一本調子の上昇もないので、高値更新で買い増しするのはあまり得ではないようだ。
2 50日線を割って再上昇が見えた状態の方が結果的には成績がよい。
しかし、この時点では全体が上昇するか下落するかは判断がつかないので、結局は市場次第、運しだいといえる。
2つ目 ADBEアドべシステムです。
2つ目は、時価総額13兆円ほどのアドべです。
1回目は6月15日です。好調な決算発表で新高値を更新したあとのタイミングで251ドルで新規買い。こちらは現在も若干のマイナス。
2回目は50日線を一旦割って、上方に向かったと思えた7月初めに243ドルで追加買い。
<総括>
高値更新での買いは現時点ではどちらもプラスになっていません。
50日線を割ってからの立ち上がりの方が結果としては良くなりました。
しかし、2回目の買いは、個別銘柄のチャートは買い場を示していましたが、全体としてはどうなるかは全くわからない状況だったので(私は下がる確率が高いと思っていた)、結果論とも思います。
ということで
50日線での買いは
個別のチャートが買いを示唆している場合。
全体は弱いことが多い。そこでの買いは何らかの根拠と対策が必要と思う。
他の買い候補の銘柄では50日線は割りませんでした。
<今後の課題>
50日線を使った(200日線)買いでは、当該企業が50日線を割っている時点で、全体としてはさらに弱気な場面です。
そこから全体がどう動くかはわからないので、結局は確率の問題かなと感じます。損切りをきちんと設定して、とりあえず実行してみるしか方法はないかなと感じます。
とりあえずの報告でした。
それではみなさんのよい投資を!
下の看板をクリックしてランキングに戻ってもらえるとうれしいです。